製品、企業結合に係る損失、売上債権の増減額(△は増加)他2件
2008年3月
- 製品
- 531億
- 企業結合に係る損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 39億3100万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -2900万
2009年3月
- 製品
- 539億4100万
- 企業結合に係る損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 1021億1900万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- 0
2010年3月
- 製品
- 701億6300万
- 企業結合に係る損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -873億100万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
2011年3月
- 製品
- 907億6800万
- 企業結合に係る損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 268億7200万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
2012年3月
- 製品
- 910億6900万
- 企業結合に係る損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 165億7100万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
2013年3月
- 製品
- 546億8000万
- 企業結合に係る損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -132億2300万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- 1041億7100万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
2014年3月
- 製品
- 1604億6000万
- 企業結合に係る損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 192億5800万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- 816億6700万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
2015年3月
- 製品
- 2131億2400万
- 企業結合に係る損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 587億7000万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- 572億1900万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
2016年3月
- 製品
- 1257億1000万
- 企業結合に係る損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 984億4900万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
2017年3月
- 製品
- 1467億800万
- 企業結合に係る損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -839億1400万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
2018年3月
- 製品
- 1537億1700万
- 企業結合に係る損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -853億7300万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
2019年3月
- 製品
- 1602億400万
- 企業結合に係る損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -390億6400万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
2020年3月
- 製品
- 1569億500万
- 企業結合に係る損失
- 33億3100万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 1017億6600万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
2021年3月
- 製品
- 1333億3000万
- 企業結合に係る損失
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -87億8100万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
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