6753 シャープ

時価

6048億円

PER 予

120.77倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.24倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

製品、外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス、持分法の適用範囲の変動他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	製品	外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス	持分法の適用範囲の変動	新株の発行	営業外費用計	売上高 - プロダクトビジネス
2008/03	531億	-	-	-	517億	-
2009/03	539億 +1.6%	-	-	-	579億 +12%	-
2010/03	702億 +30.1%	-	-26百万	-	444億 -23.4%	-
2011/03	908億 +29.4%	-	996百万黒転	-	573億 +29%	-
2012/03	911億 +0.3%	-	169百万 -83%	-	514億 -10.3%	-
2013/03	547億 -40%	-	0 -100%	76.6億	750億 +45.9%	1.6兆
2014/03	1605億 +193.5%	-	-	-	748億 -0.3%	1.82兆 +13.7%
2015/03	2131億 +32.8%	9824億	-	-	706億 -5.5%	1.6兆 -12.2%
2016/03	1257億 -41%	7983億 -18.7%	-	-	517億 -26.8%	-
2017/03	1467億 +16.7%	-	-	-	502億 -2.9%	-
2018/03	1537億 +4.8%	-	-	-	230億 -54.1%	-
2019/03	1602億 +4.2%	-	-	-	375億 +62.8%	-
2020/03	1569億 -2.1%	-	-	-	229億 -38.8%	-
2021/03	1333億 -15%	-	-	-	425億 +85.4%	-
2022/03	1656億 +24.2%	-	-	-	198億 -53.5%	-
2023/03	1718億 +3.7%	-	-	-	455億 +129.7%	-
2024/03	1536億 -10.6%	-	-	-	268億 -41%	-

2008年3月

製品: 531億
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
営業外費用計: 516億8400万
売上高 - プロダクトビジネス: -

2009年3月

製品: 539億4100万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
営業外費用計: 579億700万
売上高 - プロダクトビジネス: -

2010年3月

製品: 701億6300万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万
新株の発行: -
営業外費用計: 443億8300万
売上高 - プロダクトビジネス: -

2011年3月

製品: 907億6800万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
新株の発行: -
営業外費用計: 572億5900万
売上高 - プロダクトビジネス: -

2012年3月

製品: 910億6900万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
新株の発行: -
営業外費用計: 513億8000万
売上高 - プロダクトビジネス: -

2013年3月

製品: 546億8000万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法の適用範囲の変動: 0
新株の発行: 76億6100万
営業外費用計: 749億7800万
売上高 - プロダクトビジネス: 1兆5992億

2014年3月

製品: 1604億6000万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
営業外費用計: 747億7100万
売上高 - プロダクトビジネス: 1兆8181億

2015年3月

製品: 2131億2400万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: 9823億5000万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
営業外費用計: 706億4200万
売上高 - プロダクトビジネス: 1兆5966億

2016年3月

製品: 1257億1000万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: 7983億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
営業外費用計: 516億7900万
売上高 - プロダクトビジネス: -

2017年3月

製品: 1467億800万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
営業外費用計: 501億7100万
売上高 - プロダクトビジネス: -

2018年3月

製品: 1537億1700万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
営業外費用計: 230億2400万
売上高 - プロダクトビジネス: -

2019年3月

製品: 1602億400万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
営業外費用計: 374億9400万
売上高 - プロダクトビジネス: -

2020年3月

製品: 1569億500万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
営業外費用計: 229億3300万
売上高 - プロダクトビジネス: -

2021年3月

製品: 1333億3000万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
営業外費用計: 425億2700万
売上高 - プロダクトビジネス: -

2022年3月

製品: 1656億2500万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
営業外費用計: 197億9000万
売上高 - プロダクトビジネス: -

2023年3月

製品: 1718億3500万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
営業外費用計: 454億5100万
売上高 - プロダクトビジネス: -

2024年3月

製品: 1536億3000万
外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス: -
持分法の適用範囲の変動: -
新株の発行: -
営業外費用計: 268億2500万
売上高 - プロダクトビジネス: -