6753 シャープ

時価

5990億円

PER 予

119.6倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.2倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

法人税等の支払額、外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信、関係会社株式他1件

【期間】

通期

年度	法人税等の支払額		外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信		関係会社株式		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-522億		-		1620億		-
2009/03	-334億	赤縮	-		1634億	+0.9%	-
2010/03	-		-		2989億	+82.9%	-26百万
2011/03	-		-		3245億	+8.6%	996百万	黒転
2012/03	-		-		3245億	+0%	169百万	-83%
2013/03	-		-		2544億	-21.6%	0	-100%
2014/03	-		-		2530億	-0.5%	-
2015/03	-		-		2285億	-9.7%	-
2016/03	-		1973億		2264億	-0.9%	-
2017/03	-		1638億	-17%	2324億	+2.7%	-
2018/03	-		-		2360億	+1.5%	-
2019/03	-		-		2262億	-4.1%	-
2020/03	-		-		2248億	-0.6%	-
2021/03	-		-		1599億	-28.9%	-
2022/03	-		-		1568億	-2%	-
2023/03	-		-		1500億	-4.3%	-

2008年3月

法人税等の支払額: -522億4800万
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: -
関係会社株式: 1619億7800万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

法人税等の支払額: -334億1200万
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: -
関係会社株式: 1634億2800万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

法人税等の支払額: -
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: -
関係会社株式: 2988億9300万
持分法の適用範囲の変動: -2600万

2011年3月

法人税等の支払額: -
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: -
関係会社株式: 3245億1900万
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万

2012年3月

法人税等の支払額: -
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: -
関係会社株式: 3245億2500万
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万

2013年3月

法人税等の支払額: -
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: -
関係会社株式: 2544億900万
持分法の適用範囲の変動: 0

2014年3月

法人税等の支払額: -
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: -
関係会社株式: 2530億4800万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

法人税等の支払額: -
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: -
関係会社株式: 2285億200万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

法人税等の支払額: -
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: 1973億4200万
関係会社株式: 2263億5700万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

法人税等の支払額: -
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: 1638億1400万
関係会社株式: 2324億1200万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

法人税等の支払額: -
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: -
関係会社株式: 2359億7500万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

法人税等の支払額: -
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: -
関係会社株式: 2262億3500万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

法人税等の支払額: -
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: -
関係会社株式: 2248億3900万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

法人税等の支払額: -
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: -
関係会社株式: 1599億200万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

法人税等の支払額: -
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: -
関係会社株式: 1567億7700万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

法人税等の支払額: -
外部顧客への売上高 - ＩｏＴ通信: -
関係会社株式: 1500億600万
持分法の適用範囲の変動: -