有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション、リース賃借資産、大型液晶操業損失他7件
2008年3月
2009年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- リース賃借資産
- 163億1200万
- 大型液晶操業損失
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 428億4900万
- 減価償却費
- 3051億1500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資産の部 - デバイスビジネス
- -
- 事業構造改革引当金
- -
- 有価証券利息
- 0
2010年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- リース賃借資産
- 239億2900万
- 大型液晶操業損失
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 387億7500万
- 減価償却費
- 2644億2900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資産の部 - デバイスビジネス
- -
- 事業構造改革引当金
- -
- 有価証券利息
- -
2011年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- リース賃借資産
- 285億800万
- 大型液晶操業損失
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 531億5600万
- 減価償却費
- 2720億8100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資産の部 - デバイスビジネス
- -
- 事業構造改革引当金
- -
- 有価証券利息
- -
2012年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- リース賃借資産
- 291億900万
- 大型液晶操業損失
- 258億8700万
- 原材料及び貯蔵品
- 357億4800万
- 減価償却費
- 2484億2500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資産の部 - デバイスビジネス
- -
- 事業構造改革引当金
- -
- 有価証券利息
- -
2013年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- リース賃借資産
- 645億1500万
- 大型液晶操業損失
- 0
- 原材料及び貯蔵品
- 281億3300万
- 減価償却費
- 1777億6500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資産の部 - デバイスビジネス
- 7352億3800万
- 事業構造改革引当金
- -
- 有価証券利息
- -
2014年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- リース賃借資産
- 623億9700万
- 大型液晶操業損失
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 585億3000万
- 減価償却費
- 1237億7600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資産の部 - デバイスビジネス
- 7262億900万
- 事業構造改革引当金
- -
- 有価証券利息
- -
2015年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- リース賃借資産
- -
- 大型液晶操業損失
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 573億3100万
- 減価償却費
- 1093億2400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 176億3300万
- 資産の部 - デバイスビジネス
- 6980億600万
- 事業構造改革引当金
- 95億2200万
- 有価証券利息
- -
2016年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- リース賃借資産
- -
- 大型液晶操業損失
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 357億4100万
- 減価償却費
- 767億2400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 37億8900万
- 資産の部 - デバイスビジネス
- -
- 事業構造改革引当金
- 77億8600万
- 有価証券利息
- -
2017年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- 101億4900万
- リース賃借資産
- -
- 大型液晶操業損失
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 431億8800万
- 減価償却費
- 682億3500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 7億4100万
- 資産の部 - デバイスビジネス
- -
- 事業構造改革引当金
- 40億6900万
- 有価証券利息
- -
2018年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- 172億6100万
- リース賃借資産
- -
- 大型液晶操業損失
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 424億5900万
- 減価償却費
- 761億1600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資産の部 - デバイスビジネス
- -
- 事業構造改革引当金
- 11億9800万
- 有価証券利息
- -
2019年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- 110億6400万
- リース賃借資産
- -
- 大型液晶操業損失
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 489億5200万
- 減価償却費
- 788億4900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資産の部 - デバイスビジネス
- -
- 事業構造改革引当金
- 6億6600万
- 有価証券利息
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2020年3月
2021年3月
2022年3月
2023年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- リース賃借資産
- -
- 大型液晶操業損失
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 505億6400万
- 減価償却費
- 897億9900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
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- 資産の部 - デバイスビジネス
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- 事業構造改革引当金
- 10億2400万
- 有価証券利息
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