6753 シャープ

時価

6113億円

PER 予

122.07倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.29倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

土地、持分法の適用範囲の変動、株主資本以外の項目の当期変動額（純額）他3件

【期間】

通期

年度	土地	持分法の適用範囲の変動	株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	工業所有権	持分法適用会社の増加に伴う減少高	研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
2008/03	904億	-	-	198億	-29百万	-
2009/03	977億 +8%	-	-	177億 -10.5%	0 +100%	-
2010/03	1016億 +4%	-	-	148億 -16.6%	-	-
2011/03	1001億 -1.4%	-	-6.12億	123億 -17.2%	-	-
2012/03	988億 -1.3%	-	-11.1億赤拡	97.1億 -20.7%	-	-
2013/03	944億 -4.4%	-	-7.04億赤縮	50.4億 -48.1%	-	-
2014/03	928億 -1.8%	-	-	30.1億 -40.3%	-	-
2015/03	876億 -5.6%	-	-	14.8億 -50.7%	-	-
2016/03	854億 -2.6%	-5百万	-	4.5億 -69.7%	-	-
2017/03	958億 +12.2%	-	-	0.54億 -88%	-	-
2018/03	921億 -3.8%	-	-	0.35億 -35.2%	-	-
2019/03	832億 -9.6%	-	-	0.2億 -42.9%	-	180億
2020/03	824億 -1.1%	-	-	16.3億大幅増	-	-
2021/03	836億 +1.5%	-	-	17.2億 +5.4%	-	-
2022/03	837億 +0.1%	-	-	15億 -12.7%	-	-
2023/03	765億 -8.7%	-	-	12.8億 -14.9%	-	-
2024/03	696億 -8.9%	-	-	10.6億 -17.4%	-	-

2008年3月

土地: 904億2000万
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
工業所有権: 198億2500万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -2900万
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2009年3月

土地: 976億5300万
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
工業所有権: 177億4000万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: 0
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2010年3月

土地: 1015億7300万
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
工業所有権: 147億9200万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2011年3月

土地: 1001億2400万
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -6億1200万
工業所有権: 122億5000万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2012年3月

土地: 988億4000万
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -11億1200万
工業所有権: 97億1200万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2013年3月

土地: 944億4800万
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -7億400万
工業所有権: 50億4400万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2014年3月

土地: 927億8400万
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
工業所有権: 30億1200万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2015年3月

土地: 876億1900万
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
工業所有権: 14億8400万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2016年3月

土地: 853億5200万
持分法の適用範囲の変動: -500万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
工業所有権: 4億5000万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2017年3月

土地: 957億6000万
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
工業所有権: 5400万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2018年3月

土地: 921億600万
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
工業所有権: 3500万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2019年3月

土地: 832億4500万
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
工業所有権: 2000万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: 180億3500万

2020年3月

土地: 823億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
工業所有権: 16億3200万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2021年3月

土地: 836億
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
工業所有権: 17億2000万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2022年3月

土地: 837億1100万
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
工業所有権: 15億100万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2023年3月

土地: 764億6700万
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
工業所有権: 12億7800万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2024年3月

土地: 696億4100万
持分法の適用範囲の変動: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
工業所有権: 10億5600万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -