土地、持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス、工業所有権他2件
2008年3月
- 土地
- 904億2000万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 198億2500万
- たな卸資産評価損
- 0
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -
2009年3月
- 土地
- 976億5300万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 177億4000万
- たな卸資産評価損
- 76億3900万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -
2010年3月
- 土地
- 1015億7300万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 147億9200万
- たな卸資産評価損
- 0
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -
2011年3月
- 土地
- 1001億2400万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 122億5000万
- たな卸資産評価損
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -854億9200万
2012年3月
- 土地
- 988億4000万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 97億1200万
- たな卸資産評価損
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 1285億3900万
2013年3月
- 土地
- 944億4800万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 50億4400万
- たな卸資産評価損
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -281億6400万
2014年3月
- 土地
- 927億8400万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 30億1200万
- たな卸資産評価損
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 64億4000万
2015年3月
- 土地
- 876億1900万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- 42億500万
- 工業所有権
- 14億8400万
- たな卸資産評価損
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -237億1900万
2016年3月
- 土地
- 853億5200万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- 35億3900万
- 工業所有権
- 4億5000万
- たな卸資産評価損
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 365億3800万
2017年3月
- 土地
- 957億6000万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 5400万
- たな卸資産評価損
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 1059億2700万
2018年3月
- 土地
- 921億600万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 3500万
- たな卸資産評価損
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -90億1300万
2019年3月
- 土地
- 832億4500万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 2000万
- たな卸資産評価損
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 161億2600万
2020年3月
- 土地
- 823億6900万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 16億3200万
- たな卸資産評価損
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -310億5400万
2021年3月
- 土地
- 836億
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 17億2000万
- たな卸資産評価損
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 43億6000万
2022年3月
- 土地
- 837億1100万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 15億100万
- たな卸資産評価損
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -53億6200万
2023年3月
- 土地
- 764億6700万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 12億7800万
- たな卸資産評価損
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 22億700万
2024年3月
- 土地
- 696億4100万
- 持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 工業所有権
- 10億5600万
- たな卸資産評価損
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -29億8200万