6753 シャープ

時価

5990億円

PER 予

119.6倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.2倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、売上原価、事業構造改革費用他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金		売上原価		事業構造改革費用		セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス		全事業営業損失（△）
2008/03	-		2.66兆		-		-		1837億
2009/03	-		2.39兆	-10.2%	-		-		-555億	赤転
2010/03	-		2.23兆	-6.8%	-		-		519億	黒転
2011/03	-		2.45兆	+10%	-		-		789億	+52%
2012/03	-		2.04兆	-16.7%	-		-		-376億	赤転
2013/03	-		2.22兆	+8.5%	-		-		-1463億	赤拡
2014/03	-		2.4兆	+8%	-		-		1086億	黒転
2015/03	-		2.4兆	+0.1%	-		-		-481億	赤転
2016/03	261億		2.23兆	-7.1%	-		-		-1620億	赤拡
2017/03	159億	-39.1%	1.67兆	-25.2%	-		258億		625億	黒転
2018/03	144億	-9.6%	2.02兆	+21.4%	-		337億	+30.9%	901億	+44.3%
2019/03	102億	-29%	1.97兆	-2.4%	355百万		579億	+71.5%	774億	-14.1%
2020/03	69.2億	-32.3%	1.86兆	-6%	-		-		515億	-33.5%
2021/03	84.3億	+21.9%	2兆	+7.9%	-		-		831億	+61.5%
2022/03	95.9億	+13.7%	2.06兆	+3%	-		-		847億	+1.9%
2023/03	41.2億	-57%	2.22兆	+7.4%	-		-		-257億	赤転
2024/03	28.3億	-31.3%	1.97兆	-11%	-		-		-203億	赤縮

2008年3月

販売促進引当金: -
売上原価: 2兆6627億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
全事業営業損失（△）: 1836億9200万

2009年3月

販売促進引当金: -
売上原価: 2兆3923億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
全事業営業損失（△）: -554億8100万

2010年3月

販売促進引当金: -
売上原価: 2兆2295億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
全事業営業損失（△）: 519億300万

2011年3月

販売促進引当金: -
売上原価: 2兆4523億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
全事業営業損失（△）: 788億9600万

2012年3月

販売促進引当金: -
売上原価: 2兆438億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
全事業営業損失（△）: -375億5200万

2013年3月

販売促進引当金: -
売上原価: 2兆2180億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
全事業営業損失（△）: -1462億6600万

2014年3月

販売促進引当金: -
売上原価: 2兆3963億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
全事業営業損失（△）: 1085億6000万

2015年3月

販売促進引当金: -
売上原価: 2兆3977億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
全事業営業損失（△）: -480億6500万

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
売上原価: 2兆2282億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
全事業営業損失（△）: -1619億6700万

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
売上原価: 1兆6667億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: 257億8700万
全事業営業損失（△）: 624億5400万

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
売上原価: 2兆230億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: 337億4500万
全事業営業損失（△）: 901億2500万

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
売上原価: 1兆9746億
事業構造改革費用: 3億5500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: 578億6200万
全事業営業損失（△）: 773億8800万

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
売上原価: 1兆8570億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
全事業営業損失（△）: 514億6400万

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
売上原価: 2兆45億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
全事業営業損失（△）: 831億1200万

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
売上原価: 2兆638億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
全事業営業損失（△）: 847億1600万

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
売上原価: 2兆2172億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
全事業営業損失（△）: -257億1900万

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
売上原価: 1兆9740億
事業構造改革費用: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
全事業営業損失（△）: -203億4300万