販売促進引当金、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、減損損失 - ディスプレイデバイス他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 建物
- 5436億6700万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 構築物
- 343億5200万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 建物
- 5916億6100万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 498億7500万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 構築物
- 344億800万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 建物
- 6233億7900万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 構築物
- 365億7800万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 建物
- 6247億3900万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 構築物
- 381億5200万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- 0
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 建物
- 6279億200万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 0
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 構築物
- 381億6400万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 建物
- 6043億9600万
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 37億8200万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 構築物
- 368億2800万
2014年3月
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- 777億7700万
- 建物
- -
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 6億2200万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 構築物
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2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- 153億9700万
- 建物
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- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
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- 構築物
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2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- 265億7900万
- 建物
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- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
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- 構築物
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2018年3月
2019年3月
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 減損損失 - ディスプレイデバイス
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- 建物
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- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 166億9100万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- 7億5500万
- 構築物
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2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 減損損失 - ディスプレイデバイス
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- 建物
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- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 20億3500万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
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- 構築物
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2022年3月
2023年3月
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 減損損失 - ディスプレイデバイス
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- 建物
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- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 28億8500万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
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- 構築物
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