6753 シャープ

時価

6367億円

PER 予

127.13倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.46倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、法人税等の支払額他4件

【期間】

通期

年度	販売促進引当金	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	法人税等の支払額	研究開発費 - ＩＣＴ	新株の発行	退職給付に係る資産	製品
2008/03	-	-	-522億	-	-	-	531億
2009/03	-	-	-334億赤縮	-	-	-	539億 +1.6%
2010/03	-	-	-	-	-	-	702億 +30.1%
2011/03	-	-14百万	-	-	-	-	908億 +29.4%
2012/03	-	0 +100%	-	-	-	-	911億 +0.3%
2013/03	-	-	-	-	153億	-	547億 -40%
2014/03	-	-	-	-	-	-	1605億 +193.5%
2015/03	-	-	-	-	-	-	2131億 +32.8%
2016/03	261億	-	-	-	-	22.2億	1257億 -41%
2017/03	159億 -39.1%	-	-	-	-	2.99億 -86.5%	1467億 +16.7%
2018/03	144億 -9.6%	-	-	-	-	27.9億 +831.8%	1537億 +4.8%
2019/03	102億 -29%	-	-	-	-	41.7億 +49.7%	1602億 +4.2%
2020/03	69.2億 -32.3%	-	-	209億	-	73億 +74.9%	1569億 -2.1%
2021/03	84.3億 +21.9%	-	-	197億 -5.9%	-	55.8億 -23.5%	1333億 -15%
2022/03	95.9億 +13.7%	-	-	191億 -2.8%	-	103億 +84.3%	1656億 +24.2%
2023/03	41.2億 -57%	-	-	172億 -10.2%	-	62.1億 -39.6%	1718億 +3.7%
2024/03	28.3億 -31.3%	-	-	-	-	53.6億 -13.7%	-

2008年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税等の支払額: -522億4800万
研究開発費 - ＩＣＴ: -
新株の発行: -
退職給付に係る資産: -
製品: 531億

2009年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税等の支払額: -334億1200万
研究開発費 - ＩＣＴ: -
新株の発行: -
退職給付に係る資産: -
製品: 539億4100万

2010年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税等の支払額: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
新株の発行: -
退職給付に係る資産: -
製品: 701億6300万

2011年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -1400万
法人税等の支払額: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
新株の発行: -
退職給付に係る資産: -
製品: 907億6800万

2012年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: 0
法人税等の支払額: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
新株の発行: -
退職給付に係る資産: -
製品: 910億6900万

2013年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税等の支払額: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
新株の発行: 153億2200万
退職給付に係る資産: -
製品: 546億8000万

2014年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税等の支払額: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
新株の発行: -
退職給付に係る資産: -
製品: 1604億6000万

2015年3月

販売促進引当金: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税等の支払額: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
新株の発行: -
退職給付に係る資産: -
製品: 2131億2400万

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税等の支払額: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
新株の発行: -
退職給付に係る資産: 22億2100万
製品: 1257億1000万

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税等の支払額: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
新株の発行: -
退職給付に係る資産: 2億9900万
製品: 1467億800万

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税等の支払額: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
新株の発行: -
退職給付に係る資産: 27億8600万
製品: 1537億1700万

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税等の支払額: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
新株の発行: -
退職給付に係る資産: 41億7200万
製品: 1602億400万

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税等の支払額: -
研究開発費 - ＩＣＴ: 209億4400万
新株の発行: -
退職給付に係る資産: 72億9500万
製品: 1569億500万

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税等の支払額: -
研究開発費 - ＩＣＴ: 196億9900万
新株の発行: -
退職給付に係る資産: 55億8400万
製品: 1333億3000万

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税等の支払額: -
研究開発費 - ＩＣＴ: 191億4900万
新株の発行: -
退職給付に係る資産: 102億9300万
製品: 1656億2500万

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税等の支払額: -
研究開発費 - ＩＣＴ: 172億500万
新株の発行: -
退職給付に係る資産: 62億1400万
製品: 1718億3500万

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税等の支払額: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
新株の発行: -
退職給付に係る資産: 53億6300万
製品: -