販売促進引当金、売上総利益、連結子会社の決算期の変更に伴う増減他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 7550億2900万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 貸倒引当金
- -60億7400万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 4548億3000万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 独禁法関連損失
- 120億400万
- 貸倒引当金
- -51億7500万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 5264億3800万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -19億5600万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 独禁法関連損失
- 0
- 貸倒引当金
- -49億9700万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 5696億2800万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- 0
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 貸倒引当金
- -27億3000万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 4120億800万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 貸倒引当金
- -44億700万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 2605億8300万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- 1041億7100万
- 独禁法関連損失
- -
- 貸倒引当金
- -52億5900万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 5308億4200万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- 816億6700万
- 独禁法関連損失
- -
- 貸倒引当金
- -58億5000万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 売上総利益
- 3885億700万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- 572億1900万
- 独禁法関連損失
- -
- 貸倒引当金
- -40億5400万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 売上総利益
- 2333億1200万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 貸倒引当金
- -53億4900万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 売上総利益
- 3838億5400万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 貸倒引当金
- -85億6200万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 売上総利益
- 4042億6400万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 貸倒引当金
- -81億1800万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 売上総利益
- 4200億6800万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 貸倒引当金
- -62億
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 売上総利益
- 4052億7700万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 貸倒引当金
- -26億2900万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 売上総利益
- 4213億1600万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 貸倒引当金
- -39億6100万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 売上総利益
- 4317億2300万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 貸倒引当金
- -23億4200万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -68億7300万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 売上総利益
- 3308億3100万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 貸倒引当金
- -30億4900万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- 415億7900万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 売上総利益
- 3478億8800万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 貸倒引当金
- -50億2400万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -