販売促進引当金、減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス、自己株式の処分他2件
- 【期間】
- 通期
2007年3月
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- 62億8600万
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 44億1800万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -4400万
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 43億5500万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -400万
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 42億4800万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -300万
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 41億4600万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -200万
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 43億9500万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -1000万
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 42億9200万
2014年3月
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- 74億9800万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 42億5300万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- 30億9500万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 42億5200万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- 15億3100万
- 固定資産圧縮積立金
- 41億5700万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 40億8100万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 25億7400万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 25億100万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 24億2800万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 23億5700万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 22億8700万