販売促進引当金、減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入他3件
2012年3月
2013年3月
2014年3月
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- 74億9800万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 176億3300万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -
- 電子記録債務
- 893億3800万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- 30億9500万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 37億8900万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -14億9300万
- 電子記録債務
- 661億3100万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 7億4100万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- 186億6700万
- 電子記録債務
- 445億6000万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -1億7600万
- 電子記録債務
- 445億1100万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- 90億7400万
- 電子記録債務
- 381億4900万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- 40億8500万
- 電子記録債務
- 363億3100万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- 167億300万
- 電子記録債務
- 345億9700万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
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- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
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- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 222億3700万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -36億3000万
- 電子記録債務
- 429億8000万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
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- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
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- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 204億700万
- 持分法による投資損益（△は益）
- 204億100万
- 電子記録債務
- 429億7300万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -83億5900万
- 電子記録債務
- 370億9400万