販売促進引当金、税引前当年度純損失(△)、株式の発行による収入他2件
2008年3月
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 税引前当年度純損失(△)
- -2041億3900万
- 株式の発行による収入
- -
- 事業構造改革費用
- 584億3900万
- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 税引前当年度純損失(△)
- 61億3900万
- 株式の発行による収入
- -
- 事業構造改革費用
- 200億7800万
- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 税引前当年度純損失(△)
- 408億8000万
- 株式の発行による収入
- -
- 事業構造改革費用
- 126億5500万
- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
2012年3月
- 販売促進引当金
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- 税引前当年度純損失(△)
- -2384億2900万
- 株式の発行による収入
- -
- 事業構造改革費用
- 1171億1000万
- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 税引前当年度純損失(△)
- -4661億8700万
- 株式の発行による収入
- 150億2800万
- 事業構造改革費用
- 1433億9700万
- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 税引前当年度純損失(△)
- 459億7000万
- 株式の発行による収入
- 1424億7300万
- 事業構造改革費用
- -
- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
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2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 税引前当年度純損失(△)
- -1888億3400万
- 株式の発行による収入
- -
- 事業構造改革費用
- 212億3900万
- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 税引前当年度純損失(△)
- -2311億2200万
- 株式の発行による収入
- -
- 事業構造改革費用
- 381億6500万
- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 税引前当年度純損失(△)
- -5億8700万
- 株式の発行による収入
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 税引前当年度純損失(△)
- 894億1600万
- 株式の発行による収入
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 税引前当年度純損失(△)
- 584億2800万
- 株式の発行による収入
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- 事業構造改革費用
- 3億5500万
- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
- 246億7100万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 税引前当年度純損失(△)
- 323億3100万
- 株式の発行による収入
- -
- 事業構造改革費用
- 3億3200万
- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
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2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 税引前当年度純損失(△)
- 664億4200万
- 株式の発行による収入
- -
- 事業構造改革費用
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- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
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2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 税引前当年度純損失(△)
- 898億200万
- 株式の発行による収入
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- 事業構造改革費用
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- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
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2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 税引前当年度純損失(△)
- -2390億4300万
- 株式の発行による収入
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- 事業構造改革費用
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- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
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2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 税引前当年度純損失(△)
- -1375億6300万
- 株式の発行による収入
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- 事業構造改革費用
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- 設備投資額 - IoTエレクトロデバイス
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