6753 シャープ

時価

6139億円

PER 予

122.59倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.3倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、仕入債務の増減額（△は減少）、減価償却費 - エレクトロニックデバイス他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金	仕入債務の増減額（△は減少）	減価償却費 - エレクトロニックデバイス	持分法の適用範囲の変動	土地	減損損失 - スマートビジネスソリューション
2008/03	-	-282億	-	-	904億	-
2009/03	-	-1757億赤拡	-	-	977億 +8%	-
2010/03	-	1317億黒転	-	-	1016億 +4%	-
2011/03	-	-7.62億赤転	-	-	1001億 -1.4%	-
2012/03	-	-1472億赤拡	-	-	988億 -1.3%	-
2013/03	-	-898億赤縮	-	-	944億 -4.4%	-
2014/03	-	-158億赤縮	-	-	928億 -1.8%	-
2015/03	-	191億黒転	-	-	876億 -5.6%	-
2016/03	261億	-1212億赤転	-	-5百万	854億 -2.6%	-
2017/03	159億 -39.1%	712億黒転	-	-	958億 +12.2%	195百万
2018/03	144億 -9.6%	611億 -14.2%	-	-	921億 -3.8%	808百万 +314.4%
2019/03	102億 -29%	-400億赤転	-	-	832億 -9.6%	-
2020/03	69.2億 -32.3%	-543億赤拡	-	-	824億 -1.1%	-
2021/03	84.3億 +21.9%	85.1億黒転	187億	-	836億 +1.5%	-
2022/03	95.9億 +13.7%	61億 -28.3%	184億 -1.8%	-	837億 +0.1%	-
2023/03	41.2億 -57%	-822億赤転	190億 +3.3%	-	765億 -8.7%	-
2024/03	28.3億 -31.3%	-406億赤縮	-	-	696億 -8.9%	-

2008年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -282億
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 904億2000万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: -

2009年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1757億3400万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 976億5300万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: -

2010年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 1316億9800万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 1015億7300万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: -

2011年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -7億6200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 1001億2400万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: -

2012年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1471億6200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 988億4000万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: -

2013年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -897億6500万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 944億4800万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: -

2014年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -158億4000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 927億8400万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: -

2015年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 191億3600万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 876億1900万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: -

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -1212億3000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
土地: 853億5200万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: -

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 711億6300万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 957億6000万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: 1億9500万

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
仕入債務の増減額（△は減少）: 610億9000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 921億600万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: 8億800万

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
仕入債務の増減額（△は減少）: -399億5800万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 832億4500万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: -

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
仕入債務の増減額（△は減少）: -543億2300万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 823億6900万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: -

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 85億1100万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 187億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 836億
減損損失 - スマートビジネスソリューション: -

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
仕入債務の増減額（△は減少）: 61億
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 183億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 837億1100万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: -

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -822億100万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 189億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 764億6700万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: -

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -405億7200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 696億4100万
減損損失 - スマートビジネスソリューション: -