6753 シャープ

時価

6341億円

PER 予

126.61倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.45倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、仕入債務の増減額（△は減少）、減価償却費 - エレクトロニックデバイス他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金	仕入債務の増減額（△は減少）	減価償却費 - エレクトロニックデバイス	持分法の適用範囲の変動	構築物	配当金の支払額
2008/03	-	-282億	-	-	123億	-305億
2009/03	-	-1757億赤拡	-	-	115億 -5.8%	-308億赤拡
2010/03	-	1317億黒転	-	-	126億 +9.4%	-154億赤縮
2011/03	-	-7.62億赤転	-	-	131億 +3.9%	-220億赤拡
2012/03	-	-1472億赤拡	-	-	120億 -8.3%	-132億赤縮
2013/03	-	-898億赤縮	-	-	97.7億 -18.8%	-55億赤縮
2014/03	-	-158億赤縮	-	-	89.6億 -8.3%	-0.37億赤縮
2015/03	-	191億黒転	-	-	77.5億 -13.4%	-
2016/03	261億	-1212億赤転	-	-5百万	45.4億 -41.4%	-
2017/03	159億 -39.1%	712億黒転	-	-	42.5億 -6.4%	-
2018/03	144億 -9.6%	611億 -14.2%	-	-	40.7億 -4.3%	-
2019/03	102億 -29%	-400億赤転	-	-	38.4億 -5.5%	-211億赤拡
2020/03	69.2億 -32.3%	-543億赤拡	-	-	37.4億 -2.5%	-150億赤縮
2021/03	84.3億 +21.9%	85.1億黒転	187億	-	34.5億 -7.8%	-110億赤縮
2022/03	95.9億 +13.7%	61億 -28.3%	184億 -1.8%	-	31.5億 -8.6%	-183億赤拡
2023/03	41.2億 -57%	-822億赤転	190億 +3.3%	-	28.9億 -8.4%	-244億赤拡
2024/03	28.3億 -31.3%	-406億赤縮	-	-	-	-0.25億赤縮

2008年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -282億
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 122億5400万
配当金の支払額: -305億3000万

2009年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1757億3400万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 115億3800万
配当金の支払額: -308億400万

2010年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 1316億9800万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 126億2800万
配当金の支払額: -154億1100万

2011年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -7億6200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 131億2000万
配当金の支払額: -219億9900万

2012年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1471億6200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 120億2500万
配当金の支払額: -132億3700万

2013年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -897億6500万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 97億6800万
配当金の支払額: -55億

2014年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -158億4000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 89億5600万
配当金の支払額: -3700万

2015年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 191億3600万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 77億5200万
配当金の支払額: -

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -1212億3000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
構築物: 45億4100万
配当金の支払額: -

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 711億6300万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 42億4900万
配当金の支払額: -

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
仕入債務の増減額（△は減少）: 610億9000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 40億6500万
配当金の支払額: -

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
仕入債務の増減額（△は減少）: -399億5800万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 38億4100万
配当金の支払額: -210億7600万

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
仕入債務の増減額（△は減少）: -543億2300万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 37億4400万
配当金の支払額: -150億2800万

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 85億1100万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 187億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 34億5100万
配当金の支払額: -109億8000万

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
仕入債務の増減額（△は減少）: 61億
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 183億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 31億5400万
配当金の支払額: -183億1200万

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -822億100万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 189億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 28億9000万
配当金の支払額: -244億2500万

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -405億7200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: -
配当金の支払額: -2500万