6753 シャープ

時価

6172億円

PER 予

123.24倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.33倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、仕入債務の増減額（△は減少）、減価償却費 - エレクトロニックデバイス他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金		仕入債務の増減額（△は減少）		減価償却費 - エレクトロニックデバイス		持分法の適用範囲の変動		構築物
2008/03	-		-282億		-		-		123億
2009/03	-		-1757億	赤拡	-		-		115億	-5.8%
2010/03	-		1317億	黒転	-		-		126億	+9.4%
2011/03	-		-7.62億	赤転	-		-		131億	+3.9%
2012/03	-		-1472億	赤拡	-		-		120億	-8.3%
2013/03	-		-898億	赤縮	-		-		97.7億	-18.8%
2014/03	-		-158億	赤縮	-		-		89.6億	-8.3%
2015/03	-		191億	黒転	-		-		77.5億	-13.4%
2016/03	261億		-1212億	赤転	-		-5百万		45.4億	-41.4%
2017/03	159億	-39.1%	712億	黒転	-		-		42.5億	-6.4%
2018/03	144億	-9.6%	611億	-14.2%	-		-		40.7億	-4.3%
2019/03	102億	-29%	-400億	赤転	-		-		38.4億	-5.5%
2020/03	69.2億	-32.3%	-543億	赤拡	-		-		37.4億	-2.5%
2021/03	84.3億	+21.9%	85.1億	黒転	187億		-		34.5億	-7.8%
2022/03	95.9億	+13.7%	61億	-28.3%	184億	-1.8%	-		31.5億	-8.6%
2023/03	41.2億	-57%	-822億	赤転	190億	+3.3%	-		28.9億	-8.4%
2024/03	28.3億	-31.3%	-406億	赤縮	-		-		-

2008年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -282億
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 122億5400万

2009年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1757億3400万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 115億3800万

2010年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 1316億9800万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 126億2800万

2011年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -7億6200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 131億2000万

2012年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1471億6200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 120億2500万

2013年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -897億6500万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 97億6800万

2014年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -158億4000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 89億5600万

2015年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 191億3600万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 77億5200万

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -1212億3000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
構築物: 45億4100万

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 711億6300万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 42億4900万

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
仕入債務の増減額（△は減少）: 610億9000万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 40億6500万

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
仕入債務の増減額（△は減少）: -399億5800万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 38億4100万

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
仕入債務の増減額（△は減少）: -543億2300万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 37億4400万

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 85億1100万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 187億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 34億5100万

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
仕入債務の増減額（△は減少）: 61億
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 183億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 31億5400万

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -822億100万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 189億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: 28億9000万

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -405億7200万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
構築物: -