6753 シャープ

時価

6250億円

PER 予

124.8倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.38倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、仕入債務の増減額（△は減少）、連結子会社の増加による自己株式の増加他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金	仕入債務の増減額（△は減少）	連結子会社の増加による自己株式の増加	従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス	固定資産売却益	減価償却費 - カメラモジュール
2008/03	-	-282億	-	-	1.78億	-
2009/03	-	-1757億赤拡	-	-	2.18億 +22.5%	-
2010/03	-	1317億黒転	-	-	1.52億 -30.3%	-
2011/03	-	-7.62億赤転	-	-	1.56億 +2.6%	-
2012/03	-	-1472億赤拡	-	-	29.7億大幅増	-
2013/03	-	-898億赤縮	-	-	42.7億 +43.8%	-
2014/03	-	-158億赤縮	-	-	34.7億 -18.7%	-
2015/03	-	191億黒転	-	-	111億 +220.2%	-
2016/03	261億	-1212億赤転	-	-	160億 +43.5%	-
2017/03	159億 -39.1%	712億黒転	-	-	33億 -79.3%	15.3億
2018/03	144億 -9.6%	611億 -14.2%	-4百万	-	22.2億 -32.6%	-
2019/03	102億 -29%	-400億赤転	-	11,204	106億 +377%	-
2020/03	69.2億 -32.3%	-543億赤拡	-	-	28.4億 -73.2%	-
2021/03	84.3億 +21.9%	85.1億黒転	-	-	56.3億 +98%	-
2022/03	95.9億 +13.7%	61億 -28.3%	-	-	51.2億 -9%	-
2023/03	41.2億 -57%	-822億赤転	-	-	71.3億 +39.1%	-
2024/03	28.3億 -31.3%	-406億赤縮	-	-	36.2億 -49.2%	-

2008年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -282億
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 1億7800万
減価償却費 - カメラモジュール: -

2009年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1757億3400万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 2億1800万
減価償却費 - カメラモジュール: -

2010年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 1316億9800万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 1億5200万
減価償却費 - カメラモジュール: -

2011年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -7億6200万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 1億5600万
減価償却費 - カメラモジュール: -

2012年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1471億6200万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 29億6800万
減価償却費 - カメラモジュール: -

2013年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -897億6500万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 42億6800万
減価償却費 - カメラモジュール: -

2014年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -158億4000万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 34億7200万
減価償却費 - カメラモジュール: -

2015年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 191億3600万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 111億1900万
減価償却費 - カメラモジュール: -

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -1212億3000万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 159億5400万
減価償却費 - カメラモジュール: -

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 711億6300万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 32億9500万
減価償却費 - カメラモジュール: 15億3100万

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
仕入債務の増減額（△は減少）: 610億9000万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -400万
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 22億2200万
減価償却費 - カメラモジュール: -

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
仕入債務の増減額（△は減少）: -399億5800万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: 11,204
固定資産売却益: 105億9900万
減価償却費 - カメラモジュール: -

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
仕入債務の増減額（△は減少）: -543億2300万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 28億4300万
減価償却費 - カメラモジュール: -

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 85億1100万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 56億3000万
減価償却費 - カメラモジュール: -

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
仕入債務の増減額（△は減少）: 61億
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 51億2400万
減価償却費 - カメラモジュール: -

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -822億100万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 71億2600万
減価償却費 - カメラモジュール: -

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -405億7200万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
固定資産売却益: 36億2200万
減価償却費 - カメラモジュール: -