販売促進引当金、仕入債務の増減額（△は減少）、過年度特許料他3件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -282億
- 過年度特許料
- 7億100万
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -245億5700万
- 退職給付に係る負債
- -
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
- 過年度特許料
- 0
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 271億8000万
- 退職給付に係る負債
- -
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -222億5000万
- 退職給付に係る負債
- -
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -837億4900万
- 退職給付に係る負債
- -
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -486億8600万
- 退職給付に係る負債
- -
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 2285億1000万
- 退職給付に係る負債
- -
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 267億
- 退職給付に係る負債
- 1013億8300万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 191億3600万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -308億5800万
- 退職給付に係る負債
- 852億7700万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 1375億300万
- 退職給付に係る負債
- 1173億4100万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -274億4600万
- 退職給付に係る負債
- 1100億7400万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 48億200万
- 退職給付に係る負債
- 1011億100万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 13億3600万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 23億7100万
- 退職給付に係る負債
- 1066億3600万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -565億1100万
- 退職給付に係る負債
- 1032億1700万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 532億6600万
- 退職給付に係る負債
- 835億5800万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 61億
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -214億6600万
- 退職給付に係る負債
- 736億3000万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 453億5400万
- 退職給付に係る負債
- 720億1900万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 480億1200万
- 退職給付に係る負債
- 529億1100万