6753 シャープ

時価

6068億円

PER 予

121.16倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.25倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、仕入債務の増減額（△は減少）、過年度特許料他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金		仕入債務の増減額（△は減少）		過年度特許料		持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス		たな卸資産の増減額（△は増加）
2008/03	-		-282億		701百万		-		-246億
2009/03	-		-1757億	赤拡	0	-100%	-		272億	黒転
2010/03	-		1317億	黒転	-		-		-223億	赤転
2011/03	-		-7.62億	赤転	-		-		-837億	赤拡
2012/03	-		-1472億	赤拡	-		-		-487億	赤縮
2013/03	-		-898億	赤縮	-		-		2285億	黒転
2014/03	-		-158億	赤縮	-		-		267億	-88.3%
2015/03	-		191億	黒転	-		-		-309億	赤転
2016/03	261億		-1212億	赤転	-		-		1375億	黒転
2017/03	159億	-39.1%	712億	黒転	-		-		-274億	赤転
2018/03	144億	-9.6%	611億	-14.2%	-		-		48億	黒転
2019/03	102億	-29%	-400億	赤転	-		13.4億		23.7億	-50.6%
2020/03	69.2億	-32.3%	-543億	赤拡	-		-		-565億	赤転
2021/03	84.3億	+21.9%	85.1億	黒転	-		-		533億	黒転
2022/03	95.9億	+13.7%	61億	-28.3%	-		-		-215億	赤転
2023/03	41.2億	-57%	-822億	赤転	-		-		454億	黒転
2024/03	28.3億	-31.3%	-406億	赤縮	-		-		480億	+5.9%

2008年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -282億
過年度特許料: 7億100万
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -245億5700万

2009年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1757億3400万
過年度特許料: 0
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 271億8000万

2010年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 1316億9800万
過年度特許料: -
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -222億5000万

2011年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -7億6200万
過年度特許料: -
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -837億4900万

2012年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1471億6200万
過年度特許料: -
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -486億8600万

2013年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -897億6500万
過年度特許料: -
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 2285億1000万

2014年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -158億4000万
過年度特許料: -
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 267億

2015年3月

販売促進引当金: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 191億3600万
過年度特許料: -
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -308億5800万

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -1212億3000万
過年度特許料: -
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 1375億300万

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 711億6300万
過年度特許料: -
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -274億4600万

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
仕入債務の増減額（△は減少）: 610億9000万
過年度特許料: -
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 48億200万

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
仕入債務の増減額（△は減少）: -399億5800万
過年度特許料: -
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: 13億3600万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 23億7100万

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
仕入債務の増減額（△は減少）: -543億2300万
過年度特許料: -
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -565億1100万

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 85億1100万
過年度特許料: -
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 532億6600万

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
仕入債務の増減額（△は減少）: 61億
過年度特許料: -
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -214億6600万

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -822億100万
過年度特許料: -
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 453億5400万

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -405億7200万
過年度特許料: -
持分法適用会社への投資額 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 480億1200万