販売促進引当金、仕入債務の増減額(△は減少)、過年度特許料他5件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -282億
- 過年度特許料
- 7億100万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 全事業営業損失(△)
- 1836億9200万
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- 1019億2200万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1757億3400万
- 過年度特許料
- 0
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 全事業営業損失(△)
- -554億8100万
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -1258億1500万
2010年3月
2011年3月
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1471億6200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 全事業営業損失(△)
- -375億5200万
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -3760億7600万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -897億6500万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 全事業営業損失(△)
- -1462億6600万
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -5453億4700万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -158億4000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 全事業営業損失(△)
- 1085億6000万
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- 115億5900万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 191億3600万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 全事業営業損失(△)
- -480億6500万
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -2223億4700万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1212億3000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 全事業営業損失(△)
- -1619億6700万
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -2636億6700万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 711億6300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 全事業営業損失(△)
- 624億5400万
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- 69億1200万
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -182億7900万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 610億9000万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 全事業営業損失(△)
- 901億2500万
- 前受金の増減額(△は減少)
- -300万
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- 711億8900万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -399億5800万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- 13億3600万
- 全事業営業損失(△)
- 773億8800万
- 前受金の増減額(△は減少)
- 111億7000万
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- 660億1800万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -543億2300万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 全事業営業損失(△)
- 514億6400万
- 前受金の増減額(△は減少)
- 114億3300万
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- 290億9000万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 85億1100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 全事業営業損失(△)
- 831億1200万
- 前受金の増減額(△は減少)
- -154億5600万
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -126億3600万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 61億
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 全事業営業損失(△)
- 847億1600万
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- 815億9000万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -822億100万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 全事業営業損失(△)
- -257億1900万
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -1427億5600万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -405億7200万
- 過年度特許料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 全事業営業損失(△)
- -203億4300万
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- のれん - ディスプレイデバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -1120億9800万