販売促進引当金、非支配株主持分、売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)他5件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 非支配株主持分
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 未払金
- 934億1900万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -854億9200万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 品質補償損失
- -
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 非支配株主持分
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 未払金
- 703億8800万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 1285億3900万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 品質補償損失
- 115億
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 非支配株主持分
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 未払金
- 332億1100万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -281億6400万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- 412億2500万
- 品質補償損失
- 0
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 非支配株主持分
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 未払金
- 288億5700万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 64億4000万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- 117億4200万
- 品質補償損失
- -
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 非支配株主持分
- 143億4900万
- 売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 未払金
- 573億7500万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -237億1900万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- 185億9200万
- 品質補償損失
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 非支配株主持分
- 118億3900万
- 売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 未払金
- 342億6000万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 365億3800万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 品質補償損失
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 非支配株主持分
- 136億4600万
- 売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 未払金
- 285億300万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 1059億2700万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 品質補償損失
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 非支配株主持分
- 232億6500万
- 売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 未払金
- 369億3400万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -90億1300万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 品質補償損失
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 非支配株主持分
- 156億4200万
- 売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 未払金
- 159億9200万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- 13億3600万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 161億2600万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 品質補償損失
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 非支配株主持分
- 143億9200万
- 売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 未払金
- 152億4100万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -310億5400万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 品質補償損失
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 非支配株主持分
- 134億9300万
- 売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 未払金
- 674億1200万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 43億6000万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 品質補償損失
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 非支配株主持分
- 146億9600万
- 売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)
- -68億7300万
- 未払金
- 699億1300万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -53億6200万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 品質補償損失
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 非支配株主持分
- 136億1800万
- 売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)
- 415億7900万
- 未払金
- 324億3200万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 22億700万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 品質補償損失
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 非支配株主持分
- 142億4600万
- 売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)
- -
- 未払金
- 235億3400万
- 持分法適用会社への投資額 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -29億8200万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 品質補償損失
- -