販売促進引当金、助成金の受取額、減価償却費他5件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -245億5700万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 144億7400万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 外部顧客への売上高 - スマートライフ
- -
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -837億4900万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 11億8700万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 外部顧客への売上高 - スマートライフ
- -
2012年3月
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 助成金の受取額
- 100億
- 減価償却費
- 85億6800万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 2285億1000万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 3億7600万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 外部顧客への売上高 - スマートライフ
- -
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- 77億400万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 267億
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 220億5600万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 外部顧客への売上高 - スマートライフ
- -
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- 65億9200万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -308億5800万
- 売上高 - 電子デバイス
- 4666億3700万
- 未払法人税等
- 6億6300万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 外部顧客への売上高 - スマートライフ
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- 45億7300万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 1375億300万
- 売上高 - 電子デバイス
- 4900億2900万
- 未払法人税等
- 5億2400万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 外部顧客への売上高 - スマートライフ
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -274億4600万
- 売上高 - 電子デバイス
- 2089億
- 未払法人税等
- 19億1000万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 外部顧客への売上高 - スマートライフ
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 48億200万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 14億6900万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- 7億5900万
- 外部顧客への売上高 - スマートライフ
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 23億7100万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 17億4900万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 外部顧客への売上高 - スマートライフ
- 8409億700万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -565億1100万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 7億7700万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 外部顧客への売上高 - スマートライフ
- 7956億4600万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 532億6600万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 54億1400万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 外部顧客への売上高 - スマートライフ
- 8330億4400万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -214億6600万
- 売上高 - 電子デバイス
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- 未払法人税等
- 16億
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 外部顧客への売上高 - スマートライフ
- 4460億3900万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 453億5400万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 10億5300万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 外部顧客への売上高 - スマートライフ
- 4685億5200万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 助成金の受取額
- -
- 減価償却費
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- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 480億1200万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 未払法人税等
- 11億1900万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 外部顧客への売上高 - スマートライフ
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