6753 シャープ

時価

6230億円

PER 予

124.41倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.37倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、助成金の受取額、減価償却費他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金	助成金の受取額	減価償却費	たな卸資産の増減額（△は増加）	売上高 - 電子デバイス	未払法人税等	米国税制改正による利益剰余金の調整額
2008/03	-	-	-	-246億	-	145億	-
2009/03	-	-	-	272億黒転	-	0 -100%	-
2010/03	-	-	-	-223億赤転	-	-	-
2011/03	-	-	-	-837億赤拡	-	11.9億	-
2012/03	-	-	-	-487億赤縮	-	0 -100%	-
2013/03	-	100億	85.7億	2285億黒転	-	3.76億	-
2014/03	-	-	77億 -10.1%	267億 -88.3%	-	221億大幅増	-
2015/03	-	-	65.9億 -14.4%	-309億赤転	4666億	6.63億 -97%	-
2016/03	261億	-	45.7億 -30.6%	1375億黒転	4900億 +5%	5.24億 -21%	-
2017/03	159億 -39.1%	-	-	-274億赤転	2089億 -57.4%	19.1億 +264.5%	-
2018/03	144億 -9.6%	-	-	48億黒転	-	14.7億 -23.1%	759百万
2019/03	102億 -29%	-	-	23.7億 -50.6%	-	17.5億 +19.1%	-
2020/03	69.2億 -32.3%	-	-	-565億赤転	-	7.77億 -55.6%	-
2021/03	84.3億 +21.9%	-	-	533億黒転	-	54.1億 +596.8%	-
2022/03	95.9億 +13.7%	-	-	-215億赤転	-	16億 -70.4%	-
2023/03	41.2億 -57%	-	-	454億黒転	-	10.5億 -34.2%	-
2024/03	28.3億 -31.3%	-	-	480億 +5.9%	-	-	-

2008年3月

販売促進引当金: -
助成金の受取額: -
減価償却費: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -245億5700万
売上高 - 電子デバイス: -
未払法人税等: 144億7400万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2009年3月

販売促進引当金: -
助成金の受取額: -
減価償却費: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 271億8000万
売上高 - 電子デバイス: -
未払法人税等: 0
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2010年3月

販売促進引当金: -
助成金の受取額: -
減価償却費: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -222億5000万
売上高 - 電子デバイス: -
未払法人税等: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2011年3月

販売促進引当金: -
助成金の受取額: -
減価償却費: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -837億4900万
売上高 - 電子デバイス: -
未払法人税等: 11億8700万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2012年3月

販売促進引当金: -
助成金の受取額: -
減価償却費: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -486億8600万
売上高 - 電子デバイス: -
未払法人税等: 0
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2013年3月

販売促進引当金: -
助成金の受取額: 100億
減価償却費: 85億6800万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 2285億1000万
売上高 - 電子デバイス: -
未払法人税等: 3億7600万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2014年3月

販売促進引当金: -
助成金の受取額: -
減価償却費: 77億400万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 267億
売上高 - 電子デバイス: -
未払法人税等: 220億5600万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2015年3月

販売促進引当金: -
助成金の受取額: -
減価償却費: 65億9200万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -308億5800万
売上高 - 電子デバイス: 4666億3700万
未払法人税等: 6億6300万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
助成金の受取額: -
減価償却費: 45億7300万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 1375億300万
売上高 - 電子デバイス: 4900億2900万
未払法人税等: 5億2400万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
助成金の受取額: -
減価償却費: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -274億4600万
売上高 - 電子デバイス: 2089億
未払法人税等: 19億1000万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
助成金の受取額: -
減価償却費: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 48億200万
売上高 - 電子デバイス: -
未払法人税等: 14億6900万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: 7億5900万

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
助成金の受取額: -
減価償却費: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 23億7100万
売上高 - 電子デバイス: -
未払法人税等: 17億4900万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
助成金の受取額: -
減価償却費: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -565億1100万
売上高 - 電子デバイス: -
未払法人税等: 7億7700万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
助成金の受取額: -
減価償却費: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 532億6600万
売上高 - 電子デバイス: -
未払法人税等: 54億1400万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
助成金の受取額: -
減価償却費: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -214億6600万
売上高 - 電子デバイス: -
未払法人税等: 16億
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
助成金の受取額: -
減価償却費: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 453億5400万
売上高 - 電子デバイス: -
未払法人税等: 10億5300万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
助成金の受取額: -
減価償却費: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 480億1200万
売上高 - 電子デバイス: -
未払法人税等: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -