販売促進引当金、特別償却準備金の積立、売上高 - ディスプレイデバイス他2件
2008年3月
- 販売促進引当金
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- 特別償却準備金の積立
- 63億2000万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 83億4700万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 特別償却準備金の積立
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- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -59億1000万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 723億2300万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 特別償却準備金の積立
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 1627億6800万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 386億500万
2015年3月
- 販売促進引当金
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- 特別償却準備金の積立
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- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 9071億4300万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -1184億2300万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 497億3900万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 特別償却準備金の積立
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- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 7715億4800万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -826億7800万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
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2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 特別償却準備金の積立
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- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 8420億1000万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 3043億1000万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
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2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 特別償却準備金の積立
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- 売上高 - ディスプレイデバイス
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- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -490億1700万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
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2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 特別償却準備金の積立
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- 売上高 - ディスプレイデバイス
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- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -1765億7700万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
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2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 特別償却準備金の積立
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- 売上高 - ディスプレイデバイス
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- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -584億7400万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
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2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 特別償却準備金の積立
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- 売上高 - ディスプレイデバイス
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- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 1224億6900万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
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2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 特別償却準備金の積立
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- 売上高 - ディスプレイデバイス
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- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -534億3300万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
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2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 特別償却準備金の積立
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- 売上高 - ディスプレイデバイス
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- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -348億4500万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
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2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 特別償却準備金の積立
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- 売上高 - ディスプレイデバイス
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- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 125億1500万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
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