販売促進引当金、退職給付費用、減損損失他5件
2008年3月
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 減損損失
- -
- 事業構造改革費用
- 584億3900万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 和解金の支払額
- -
- 固定資産賃貸費用
- 104億8000万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 減損損失
- -
- 事業構造改革費用
- 200億7800万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 和解金の支払額
- -
- 固定資産賃貸費用
- 94億5500万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 減損損失
- -
- 事業構造改革費用
- 126億5500万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 和解金の支払額
- -
- 固定資産賃貸費用
- 94億4900万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 減損損失
- 66億5600万
- 事業構造改革費用
- 1171億1000万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 和解金の支払額
- -186億2200万
- 固定資産賃貸費用
- 69億3000万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- 122億500万
- 減損損失
- 473億9600万
- 事業構造改革費用
- 1433億9700万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 和解金の支払額
- -168億9400万
- 固定資産賃貸費用
- -
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- 126億1300万
- 減損損失
- 117億7000万
- 事業構造改革費用
- -
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 和解金の支払額
- -137億1200万
- 固定資産賃貸費用
- -
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- 145億8500万
- 減損損失
- 1040億1500万
- 事業構造改革費用
- 212億3900万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 和解金の支払額
- -25億8500万
- 固定資産賃貸費用
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 退職給付費用
- 138億9300万
- 減損損失
- 247億4800万
- 事業構造改革費用
- 381億6500万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 和解金の支払額
- -29億8300万
- 固定資産賃貸費用
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 退職給付費用
- 68億5600万
- 減損損失
- 346億6800万
- 事業構造改革費用
- -
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 和解金の支払額
- -
- 固定資産賃貸費用
- 18億8900万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 退職給付費用
- 95億4800万
- 減損損失
- 19億4300万
- 事業構造改革費用
- -
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -400万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 和解金の支払額
- -
- 固定資産賃貸費用
- 24億9900万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 退職給付費用
- 80億8700万
- 減損損失
- 173億100万
- 事業構造改革費用
- 3億5500万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 和解金の支払額
- -
- 固定資産賃貸費用
- 27億4600万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 退職給付費用
- 188億2100万
- 減損損失
- 34億300万
- 事業構造改革費用
- 3億3200万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 和解金の支払額
- -
- 固定資産賃貸費用
- 25億1700万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 退職給付費用
- 88億200万
- 減損損失
- 64億1700万
- 事業構造改革費用
- -
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 5011億3900万
- 和解金の支払額
- -
- 固定資産賃貸費用
- 23億6000万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 退職給付費用
- 82億2300万
- 減損損失
- 227億300万
- 事業構造改革費用
- -
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 4809億2500万
- 和解金の支払額
- -27億4200万
- 固定資産賃貸費用
- 23億2300万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 退職給付費用
- 31億8800万
- 減損損失
- 2205億5300万
- 事業構造改革費用
- -
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 3551億300万
- 和解金の支払額
- -98億1300万
- 固定資産賃貸費用
- 34億7100万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 退職給付費用
- 47億2000万
- 減損損失
- 1223億3200万
- 事業構造改革費用
- -
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 2577億9900万
- 和解金の支払額
- -35億8800万
- 固定資産賃貸費用
- 32億1500万