販売促進引当金、退職給付費用、減損損失他4件
2008年3月
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 減損損失
- -
- 事業構造改革費用
- 584億3900万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 254億3500万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 減損損失
- -
- 事業構造改革費用
- 200億7800万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 3035億6400万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 減損損失
- -
- 事業構造改革費用
- 126億5500万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1674億4300万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 減損損失
- 66億5600万
- 事業構造改革費用
- 1171億1000万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -1433億200万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- 122億500万
- 減損損失
- 473億9600万
- 事業構造改革費用
- 1433億9700万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -810億7500万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 723億2300万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- 126億1300万
- 減損損失
- 117億7000万
- 事業構造改革費用
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1989億8400万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 386億500万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- 145億8500万
- 減損損失
- 1040億1500万
- 事業構造改革費用
- 212億3900万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 173億3900万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 497億3900万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 退職給付費用
- 138億9300万
- 減損損失
- 247億4800万
- 事業構造改革費用
- 381億6500万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -188億6600万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 退職給付費用
- 68億5600万
- 減損損失
- 346億6800万
- 事業構造改革費用
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1272億3100万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 退職給付費用
- 95億4800万
- 減損損失
- 19億4300万
- 事業構造改革費用
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1052億7000万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 退職給付費用
- 80億8700万
- 減損損失
- 173億100万
- 事業構造改革費用
- 3億5500万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 783億500万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 退職給付費用
- 188億2100万
- 減損損失
- 34億300万
- 事業構造改革費用
- 3億3200万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 684億5300万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 退職給付費用
- 88億200万
- 減損損失
- 64億1700万
- 事業構造改革費用
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 2046億4200万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 退職給付費用
- 82億2300万
- 減損損失
- 227億300万
- 事業構造改革費用
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 751億5700万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- 147億9100万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 退職給付費用
- 31億8800万
- 減損損失
- 2205億5300万
- 事業構造改革費用
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 147億4600万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- 2133億8400万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 退職給付費用
- 47億2000万
- 減損損失
- 1223億3200万
- 事業構造改革費用
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1244億9500万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
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