販売促進引当金、退職給付費用、全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス他3件
2007年3月
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 544億5300万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -245億5700万
- 別途積立金
- 5449億5000万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 605億3800万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 271億8000万
- 別途積立金
- 5879億5000万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 643億4700万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -222億5000万
- 別途積立金
- 4579億5000万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 938億1000万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -837億4900万
- 別途積立金
- 4179億5000万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 903億9400万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -486億8600万
- 別途積立金
- 4239億5000万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- 122億500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 0
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 2285億1000万
- 別途積立金
- 769億5000万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- 126億1300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 237億3300万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 267億
- 別途積立金
- -
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- 145億8500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -308億5800万
- 別途積立金
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 退職給付費用
- 138億9300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 1375億300万
- 別途積立金
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 退職給付費用
- 68億5600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -274億4600万
- 別途積立金
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 退職給付費用
- 95億4800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 48億200万
- 別途積立金
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 退職給付費用
- 80億8700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 23億7100万
- 別途積立金
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 退職給付費用
- 188億2100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -565億1100万
- 別途積立金
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 退職給付費用
- 88億200万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- 18億6000万
- 繰延税金資産
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 532億6600万
- 別途積立金
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 退職給付費用
- 82億2300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- 203億1600万
- 繰延税金資産
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -214億6600万
- 別途積立金
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 退職給付費用
- 31億8800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -664億8200万
- 繰延税金資産
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 453億5400万
- 別途積立金
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 退職給付費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 480億1200万
- 別途積立金
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