販売促進引当金、退職給付費用、全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 544億5300万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -3億6900万
- 製品期首たな卸高
- 449億9500万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 605億3800万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -1億7600万
- 製品期首たな卸高
- 531億
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 643億4700万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -8000万
- 製品期首たな卸高
- 539億4100万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 938億1000万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -6800万
- 製品期首たな卸高
- 701億6300万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 903億9400万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -1800万
- 製品期首たな卸高
- 907億6800万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- 122億500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 0
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -1000万
- 製品期首たな卸高
- 910億6900万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 退職給付費用
- 126億1300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 237億3300万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -
- 製品期首たな卸高
- -
2015年3月
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 退職給付費用
- 138億9300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -
- 製品期首たな卸高
- -
2017年3月
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 退職給付費用
- 95億4800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -4億200万
- 自己株式の取得
- -
- 製品期首たな卸高
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 退職給付費用
- 80億8700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -54億2200万
- 自己株式の取得
- -
- 製品期首たな卸高
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 退職給付費用
- 188億2100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -86億6800万
- 自己株式の取得
- -
- 製品期首たな卸高
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 退職給付費用
- 88億200万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- 18億6000万
- 繰延税金資産
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -68億7500万
- 自己株式の取得
- -
- 製品期首たな卸高
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 退職給付費用
- 82億2300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- 203億1600万
- 繰延税金資産
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -2億1600万
- 自己株式の取得
- -
- 製品期首たな卸高
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 退職給付費用
- 31億8800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ディスプレイデバイス
- -664億8200万
- 繰延税金資産
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
- 自己株式の取得
- -
- 製品期首たな卸高
- -