販売促進引当金、たな卸資産帳簿価額切下額、訴訟損失引当金の増減額(△は減少)他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 自己株式の取得
- -
- 特別損失計
- 95億300万
- 事業構造改革費用
- -
- コマーシャル・ペーパー利息
- 27億6600万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 自己株式の取得
- -
- 特別損失計
- 1404億4700万
- 事業構造改革費用
- 584億3900万
- コマーシャル・ペーパー利息
- 21億3200万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 自己株式の取得
- -
- 特別損失計
- 250億800万
- 事業構造改革費用
- 200億7800万
- コマーシャル・ペーパー利息
- 6億400万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 自己株式の取得
- -
- 特別損失計
- 200億3100万
- 事業構造改革費用
- 126億5500万
- コマーシャル・ペーパー利息
- 2億8900万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 自己株式の取得
- -
- 特別損失計
- 1859億6000万
- 事業構造改革費用
- 1171億1000万
- コマーシャル・ペーパー利息
- 3億9200万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -65億4300万
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- 323億2100万
- 自己株式の取得
- -1000万
- 特別損失計
- 2646億9500万
- 事業構造改革費用
- 1433億9700万
- コマーシャル・ペーパー利息
- 2億8500万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -188億800万
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 自己株式の取得
- -1900万
- 特別損失計
- 171億2400万
- 事業構造改革費用
- -
- コマーシャル・ペーパー利息
- -
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 240億9200万
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 自己株式の取得
- -1000万
- 特別損失計
- 1456億700万
- 事業構造改革費用
- 212億3900万
- コマーシャル・ペーパー利息
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 自己株式の取得
- -900万
- 特別損失計
- 670億9100万
- 事業構造改革費用
- 381億6500万
- コマーシャル・ペーパー利息
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 自己株式の取得
- -299億7800万
- 特別損失計
- 395億5900万
- 事業構造改革費用
- -
- コマーシャル・ペーパー利息
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 自己株式の取得
- -3200万
- 特別損失計
- 49億9100万
- 事業構造改革費用
- -
- コマーシャル・ペーパー利息
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 自己株式の取得
- -851億6400万
- 特別損失計
- 191億3600万
- 事業構造改革費用
- 3億5500万
- コマーシャル・ペーパー利息
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 自己株式の取得
- -970億7800万
- 特別損失計
- 241億
- 事業構造改革費用
- 3億3200万
- コマーシャル・ペーパー利息
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 自己株式の取得
- -7500万
- 特別損失計
- 90億9000万
- 事業構造改革費用
- -
- コマーシャル・ペーパー利息
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 自己株式の取得
- -800万
- 特別損失計
- 381億5600万
- 事業構造改革費用
- -
- コマーシャル・ペーパー利息
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 自己株式の取得
- -200万
- 特別損失計
- 2283億8900万
- 事業構造改革費用
- -
- コマーシャル・ペーパー利息
- -
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
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- 自己株式の取得
- -100万
- 特別損失計
- 1454億1300万
- 事業構造改革費用
- -
- コマーシャル・ペーパー利息
- -