販売促進引当金、たな卸資産帳簿価額切下額、長期前払費用他4件
2008年3月
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 324億6100万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 独禁法関連損失
- 120億400万
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -65億4300万
- 長期前払費用
- 310億1600万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -188億800万
- 長期前払費用
- 289億1800万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 240億9200万
- 長期前払費用
- 134億2000万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- 9827億9300万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 95億7500万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 減価償却費 - IoT通信
- 130億1500万
- 独禁法関連損失
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- 8107億3300万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 67億8200万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 減価償却費 - IoT通信
- 109億4000万
- 独禁法関連損失
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 71億5000万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 59億8200万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2020年3月
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 47億4200万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- 1629億8400万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 33億2900万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- 1990億8700万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 25億7300万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- 1980億7800万
- 減価償却費 - IoT通信
- -
- 独禁法関連損失
- -
- 売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -