販売促進引当金、たな卸資産帳簿価額切下額、長期前払費用他5件
- 【期間】
- 通期
2007年3月
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 356億7500万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 利益剰余金
- 8163億8700万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- 544億5300万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 324億6100万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 利益剰余金
- 6649億2400万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- 605億3800万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 359億9800万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 利益剰余金
- 6497億9500万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- 643億4700万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 373億400万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 利益剰余金
- 6489億3500万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- 938億1000万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 697億8000万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 利益剰余金
- 2599億3700万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- 903億9400万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -65億4300万
- 長期前払費用
- 310億1600万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 利益剰余金
- -2909億1200万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- 0
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -188億800万
- 長期前払費用
- 289億1800万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 利益剰余金
- 1350億9600万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- 237億3300万
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 240億9200万
- 長期前払費用
- 134億2000万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 利益剰余金
- -874億4800万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- -
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 95億7500万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 利益剰余金
- -1236億4400万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- -
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 67億8200万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 利益剰余金
- -1485億9700万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- -
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 71億5000万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 利益剰余金
- 2049億600万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -400万
- 繰延税金資産
- -
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 59億8200万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 利益剰余金
- 2478億2600万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- -
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 51億7500万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- -
- 利益剰余金
- 2472億8300万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- -
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 47億4200万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- 1629億8400万
- 利益剰余金
- 2895億5100万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- -
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 33億2900万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- 1990億8700万
- 利益剰余金
- 3452億1800万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- -
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- 7,108
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 25億7300万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- 1980億7800万
- 利益剰余金
- 598億200万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- -
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- 6,069
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 長期前払費用
- 20億9600万
- 資産の部 - エレクトロニックデバイス
- 1412億2000万
- 利益剰余金
- -901億7800万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 繰延税金資産
- -
- 従業員数 - エレクトロニックデバイス
- 5,054