引当金、持分法適用会社の増加に伴う減少高、のれん他6件
2008年3月
- 引当金
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -2900万
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -
- 法人税等の支払額
- -522億4800万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -15億9700万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 840億9400万
2009年3月
- 引当金
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- 0
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -
- 法人税等の支払額
- -334億1200万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- 0
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 1862億2900万
2010年3月
- 引当金
- 56億3300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -354億4100万
2011年3月
- 引当金
- 46億6800万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -854億9200万
- 法人税等の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -62億5400万
2012年3月
- 引当金
- 63億2300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 231億2900万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 1285億3900万
- 法人税等の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 2563億8100万
2013年3月
- 引当金
- 69億8600万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 210億6400万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -55億200万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -281億6400万
- 法人税等の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 516億3700万
2014年3月
- 引当金
- 5億4200万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 1億5000万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 64億4000万
- 法人税等の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 327億5300万
2015年3月
- 引当金
- 6億1000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -237億1900万
- 法人税等の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -1360億9000万
2016年3月
- 引当金
- 4億2600万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 365億3800万
- 法人税等の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -153億6000万
2017年3月
- 引当金
- 4億8200万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 1059億2700万
- 法人税等の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 2721億9900万
2018年3月
- 引当金
- 15億1400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -90億1300万
- 法人税等の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -291億3300万
2019年3月
- 引当金
- 25億1700万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -210億9200万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 161億2600万
- 法人税等の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -885億1700万
2020年3月
- 引当金
- 24億5400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -150億5300万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -310億5400万
- 法人税等の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 45億6000万
2021年3月
- 引当金
- 58億400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 5011億3900万
- 剰余金の配当
- -109億9500万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 43億6000万
- 法人税等の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -767億2400万
2022年3月
- 引当金
- 32億3900万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 84億3900万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 4809億2500万
- 剰余金の配当
- -183億2400万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -53億6200万
- 法人税等の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -1242億9100万
2023年3月
- 引当金
- 85億6400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 62億8400万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 3551億300万
- 剰余金の配当
- -244億3200万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 22億700万
- 法人税等の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -184億8300万
2024年3月
- 引当金
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 54億2200万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 2577億9900万
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -29億8200万
- 法人税等の支払額
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -1496億6800万