引当金、持分法適用会社の増加に伴う減少高、のれん他6件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
- 引当金
- 63億2300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 231億2900万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 1285億3900万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株予約権
- -
- 従業員数 - ICT
- -
2013年3月
- 引当金
- 69億8600万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 210億6400万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -55億200万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -281億6400万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株予約権
- -
- 従業員数 - ICT
- -
2014年3月
- 引当金
- 5億4200万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 1億5000万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 64億4000万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株予約権
- -
- 従業員数 - ICT
- -
2015年3月
- 引当金
- 6億1000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -237億1900万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- 4億4300万
- 新株予約権
- -
- 従業員数 - ICT
- -
2016年3月
- 引当金
- 4億2600万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 365億3800万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- 124億1900万
- 新株予約権
- -
- 従業員数 - ICT
- -
2017年3月
2018年3月
- 引当金
- 15億1400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -90億1300万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株予約権
- 1億600万
- 従業員数 - ICT
- -
2019年3月
- 引当金
- 25億1700万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -210億9200万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 161億2600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株予約権
- 2億3500万
- 従業員数 - ICT
- -
2020年3月
- 引当金
- 24億5400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -150億5300万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -310億5400万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株予約権
- 2億9300万
- 従業員数 - ICT
- 4,166
2021年3月
- 引当金
- 58億400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 5011億3900万
- 剰余金の配当
- -109億9500万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 43億6000万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株予約権
- 2億9700万
- 従業員数 - ICT
- 4,121
2022年3月
- 引当金
- 32億3900万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 84億3900万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 4809億2500万
- 剰余金の配当
- -183億2400万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -53億6200万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株予約権
- 3億400万
- 従業員数 - ICT
- 4,245
2023年3月
- 引当金
- 85億6400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 62億8400万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 3551億300万
- 剰余金の配当
- -244億3200万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 22億700万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株予約権
- 2億9300万
- 従業員数 - ICT
- 3,383
2024年3月
- 引当金
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 54億2200万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 2577億9900万
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -29億8200万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株予約権
- 7億5600万
- 従業員数 - ICT
- -