引当金、持分法適用会社の増加に伴う減少高、のれん他3件
2008年3月
2010年3月
2011年3月
- 引当金
- 46億6800万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -854億9200万
2012年3月
- 引当金
- 63億2300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 231億2900万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 1285億3900万
2013年3月
- 引当金
- 69億8600万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 210億6400万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -55億200万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -281億6400万
2014年3月
- 引当金
- 5億4200万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 1億5000万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 64億4000万
2015年3月
- 引当金
- 6億1000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -237億1900万
2016年3月
- 引当金
- 4億2600万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 365億3800万
2017年3月
- 引当金
- 4億8200万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 1059億2700万
2018年3月
- 引当金
- 15億1400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -90億1300万
2019年3月
- 引当金
- 25億1700万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -210億9200万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 161億2600万
2020年3月
- 引当金
- 24億5400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -150億5300万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -310億5400万
2021年3月
- 引当金
- 58億400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- -
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 5011億3900万
- 剰余金の配当
- -109億9500万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 43億6000万
2022年3月
- 引当金
- 32億3900万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 84億3900万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 4809億2500万
- 剰余金の配当
- -183億2400万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -53億6200万
2023年3月
- 引当金
- 85億6400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 62億8400万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- 3551億300万
- 剰余金の配当
- -244億3200万
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 22億700万
2024年3月
- 引当金
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- のれん
- 54億2200万
- 資産の部 - ディスプレイデバイス
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -29億8200万