6753 シャープ

時価

6393億円

PER 予

127.65倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.48倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

引当金、持分法適用会社の増加に伴う減少高、セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	引当金		持分法適用会社の増加に伴う減少高		セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス		事業構造改革費用		現金及び預金
2008/03	-		-29百万		-		-		3888億
2009/03	-		0	+100%	-		-		3369億	-13.3%
2010/03	56.3億		-		-		-		3484億	+3.4%
2011/03	46.7億	-17.1%	-		-		-		2479億	-28.9%
2012/03	63.2億	+35.5%	-		-		-		1953億	-21.2%
2013/03	69.9億	+10.5%	-		2373億		-		1919億	-1.7%
2014/03	5.42億	-92.2%	-		2084億	-12.2%	-		3796億	+97.8%
2015/03	6.1億	+12.5%	-		1589億	-23.8%	-		2585億	-31.9%
2016/03	4.26億	-30.2%	-		-		-		2754億	+6.5%
2017/03	4.82億	+13.1%	-		-		-		4821億	+75.1%
2018/03	15.1億	+214.1%	-		-		-		4223億	-12.4%
2019/03	25.2億	+66.2%	-		-		-		2666億	-36.9%
2020/03	24.5億	-2.5%	-		-		-		2250億	-15.6%
2021/03	58億	+136.5%	-		-		-		3419億	+51.9%
2022/03	32.4億	-44.2%	-		-		-		2874億	-16%
2023/03	85.6億	+164.4%	-		-		44.5億		2621億	-8.8%
2024/03	-		-		-		118億	+164.6%	2271億	-13.3%

2008年3月

引当金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -2900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: -
事業構造改革費用: -
現金及び預金: 3887億8500万

2009年3月

引当金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: 0
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: -
事業構造改革費用: -
現金及び預金: 3369億3700万

2010年3月

引当金: 56億3300万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: -
事業構造改革費用: -
現金及び預金: 3484億1400万

2011年3月

引当金: 46億6800万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: -
事業構造改革費用: -
現金及び預金: 2478億8800万

2012年3月

引当金: 63億2300万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: -
事業構造改革費用: -
現金及び預金: 1953億2500万

2013年3月

引当金: 69億8600万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: 2372億7100万
事業構造改革費用: -
現金及び預金: 1919億4100万

2014年3月

引当金: 5億4200万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: 2083億7800万
事業構造改革費用: -
現金及び預金: 3795億9600万

2015年3月

引当金: 6億1000万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: 1588億7000万
事業構造改革費用: -
現金及び預金: 2584億9300万

2016年3月

引当金: 4億2600万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: -
事業構造改革費用: -
現金及び預金: 2753億9900万

2017年3月

引当金: 4億8200万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: -
事業構造改革費用: -
現金及び預金: 4821億1700万

2018年3月

引当金: 15億1400万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: -
事業構造改革費用: -
現金及び預金: 4223億200万

2019年3月

引当金: 25億1700万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: -
事業構造改革費用: -
現金及び預金: 2666億4800万

2020年3月

引当金: 24億5400万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: -
事業構造改革費用: -
現金及び預金: 2250億4900万

2021年3月

引当金: 58億400万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: -
事業構造改革費用: -
現金及び預金: 3419億1700万

2022年3月

引当金: 32億3900万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: -
事業構造改革費用: -
現金及び預金: 2873億6100万

2023年3月

引当金: 85億6400万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: -
事業構造改革費用: 44億5100万
現金及び預金: 2620億5800万

2024年3月

引当金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デバイスビジネス: -
事業構造改革費用: 117億7700万
現金及び預金: 2271億3000万