6753 シャープ

時価

6048億円

PER 予

120.77倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.24倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

引当金、社債利息、販売促進引当金の増減額（△は減少）他4件

【期間】

通期

年度	引当金	社債利息	販売促進引当金の増減額（△は減少）	会計方針の変更による累積的影響額	持分法の適用範囲の変動	たな卸資産評価損	預り金
2008/03	-	4.44億	-	-	-	0	233億
2009/03	-	4.05億 -8.8%	-	-	-	76.4億	325億 +39.3%
2010/03	56.3億	19.7億 +386.2%	-	-	-	0 -100%	723億 +122.5%
2011/03	46.7億 -17.1%	25.4億 +29.1%	-	-	-	-	700億 -3.1%
2012/03	63.2億 +35.5%	25億 -1.8%	-	-	-	-	735億 +5%
2013/03	69.9億 +10.5%	22.3億 -10.5%	-	-	-	-	394億 -46.3%
2014/03	5.42億 -92.2%	-	-	-197百万	-	-	357億 -9.6%
2015/03	6.1億 +12.5%	-	-	-	-	-	344億 -3.5%
2016/03	4.26億 -30.2%	-	284億	-	-5百万	-	1109億 +222.4%
2017/03	4.82億 +13.1%	-	-91億赤転	-	-	-	459億 -58.6%
2018/03	15.1億 +214.1%	-	-	-	-	-	461億 +0.4%
2019/03	25.2億 +66.2%	-	-	783百万黒転	-	-	659億 +43.1%
2020/03	24.5億 -2.5%	-	-	-	-	-	871億 +32.2%
2021/03	58億 +136.5%	-	-	-	-	-	1178億 +35.2%
2022/03	32.4億 -44.2%	-	-	-143百万赤転	-	-	774億 -34.3%
2023/03	85.6億 +164.4%	-	-	-	-	-	511億 -34%
2024/03	-	-	-	-	-	-	759億 +48.5%

2008年3月

引当金: -
社債利息: 4億4400万
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: 0
預り金: 233億2200万

2009年3月

引当金: -
社債利息: 4億500万
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: 76億3900万
預り金: 324億7600万

2010年3月

引当金: 56億3300万
社債利息: 19億6900万
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: 0
預り金: 722億6400万

2011年3月

引当金: 46億6800万
社債利息: 25億4100万
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
預り金: 700億800万

2012年3月

引当金: 63億2300万
社債利息: 24億9500万
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
預り金: 734億8200万

2013年3月

引当金: 69億8600万
社債利息: 22億3200万
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
預り金: 394億3700万

2014年3月

引当金: 5億4200万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -1億9700万
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
預り金: 356億5400万

2015年3月

引当金: 6億1000万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
預り金: 343億9400万

2016年3月

引当金: 4億2600万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: 283億5200万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
たな卸資産評価損: -
預り金: 1108億9000万

2017年3月

引当金: 4億8200万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -91億100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
預り金: 458億8500万

2018年3月

引当金: 15億1400万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
預り金: 460億6300万

2019年3月

引当金: 25億1700万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: 7億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
預り金: 659億3700万

2020年3月

引当金: 24億5400万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
預り金: 871億4300万

2021年3月

引当金: 58億400万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
預り金: 1177億8900万

2022年3月

引当金: 32億3900万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -1億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
預り金: 774億2300万

2023年3月

引当金: 85億6400万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
預り金: 510億8400万

2024年3月

引当金: -
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
預り金: 758億7000万