6753 シャープ

時価

6048億円

PER 予

120.77倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.24倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

引当金、社債利息、販売促進引当金の増減額（△は減少）他4件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	引当金	社債利息	販売促進引当金の増減額（△は減少）	会計方針の変更による累積的影響額	持分法の適用範囲の変動	たな卸資産評価損	従業員給料及び諸手当
2008/03	-	4.44億	-	-	-	0	-
2009/03	-	4.05億 -8.8%	-	-	-	76.4億	-
2010/03	56.3億	19.7億 +386.2%	-	-	-	0 -100%	-
2011/03	46.7億 -17.1%	25.4億 +29.1%	-	-	-	-	-
2012/03	63.2億 +35.5%	25億 -1.8%	-	-	-	-	-
2013/03	69.9億 +10.5%	22.3億 -10.5%	-	-	-	-	1100億
2014/03	5.42億 -92.2%	-	-	-197百万	-	-	1196億 +8.7%
2015/03	6.1億 +12.5%	-	-	-	-	-	1204億 +0.7%
2016/03	4.26億 -30.2%	-	284億	-	-5百万	-	1052億 -12.6%
2017/03	4.82億 +13.1%	-	-91億赤転	-	-	-	971億 -7.7%
2018/03	15.1億 +214.1%	-	-	-	-	-	1003億 +3.2%
2019/03	25.2億 +66.2%	-	-	783百万黒転	-	-	1076億 +7.3%
2020/03	24.5億 -2.5%	-	-	-	-	-	1105億 +2.7%
2021/03	58億 +136.5%	-	-	-	-	-	1076億 -2.6%
2022/03	32.4億 -44.2%	-	-	-143百万赤転	-	-	1177億 +9.4%
2023/03	85.6億 +164.4%	-	-	-	-	-	1215億 +3.2%
2024/03	-	-	-	-	-	-	1260億 +3.7%

2008年3月

引当金: -
社債利息: 4億4400万
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: 0
従業員給料及び諸手当: -

2009年3月

引当金: -
社債利息: 4億500万
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: 76億3900万
従業員給料及び諸手当: -

2010年3月

引当金: 56億3300万
社債利息: 19億6900万
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: 0
従業員給料及び諸手当: -

2011年3月

引当金: 46億6800万
社債利息: 25億4100万
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
従業員給料及び諸手当: -

2012年3月

引当金: 63億2300万
社債利息: 24億9500万
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
従業員給料及び諸手当: -

2013年3月

引当金: 69億8600万
社債利息: 22億3200万
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
従業員給料及び諸手当: 1100億900万

2014年3月

引当金: 5億4200万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -1億9700万
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
従業員給料及び諸手当: 1195億9300万

2015年3月

引当金: 6億1000万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
従業員給料及び諸手当: 1204億4800万

2016年3月

引当金: 4億2600万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: 283億5200万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
たな卸資産評価損: -
従業員給料及び諸手当: 1052億3400万

2017年3月

引当金: 4億8200万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -91億100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
従業員給料及び諸手当: 971億2700万

2018年3月

引当金: 15億1400万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
従業員給料及び諸手当: 1002億6800万

2019年3月

引当金: 25億1700万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: 7億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
従業員給料及び諸手当: 1076億900万

2020年3月

引当金: 24億5400万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
従業員給料及び諸手当: 1105億3400万

2021年3月

引当金: 58億400万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
従業員給料及び諸手当: 1076億4400万

2022年3月

引当金: 32億3900万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -1億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
従業員給料及び諸手当: 1177億1500万

2023年3月

引当金: 85億6400万
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
従業員給料及び諸手当: 1215億3800万

2024年3月

引当金: -
社債利息: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分法の適用範囲の変動: -
たな卸資産評価損: -
従業員給料及び諸手当: 1260億2500万