引当金、社債利息、販売促進引当金の増減額(△は減少)他3件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 引当金
- 56億3300万
- 社債利息
- 19億6900万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
2011年3月
- 引当金
- 46億6800万
- 社債利息
- 25億4100万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
2012年3月
- 引当金
- 63億2300万
- 社債利息
- 24億9500万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
2013年3月
- 引当金
- 69億8600万
- 社債利息
- 22億3200万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
2014年3月
- 引当金
- 5億4200万
- 社債利息
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -1億9700万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
2015年3月
- 引当金
- 6億1000万
- 社債利息
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 499億400万
- 関係会社事業損失引当金
- -
2016年3月
- 引当金
- 4億2600万
- 社債利息
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- 283億5200万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 240億5200万
- 関係会社事業損失引当金
- 423億4400万
2017年3月
- 引当金
- 4億8200万
- 社債利息
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -91億100万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 247億1800万
- 関係会社事業損失引当金
- 564億2700万
2018年3月
- 引当金
- 15億1400万
- 社債利息
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 587億5800万
2019年3月
- 引当金
- 25億1700万
- 社債利息
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 7億8300万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 629億4200万
2020年3月
- 引当金
- 24億5400万
- 社債利息
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
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- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 652億2800万
2021年3月
- 引当金
- 58億400万
- 社債利息
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
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- 会計方針の変更による累積的影響額
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- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 665億400万
2022年3月
- 引当金
- 32億3900万
- 社債利息
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- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
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- 会計方針の変更による累積的影響額
- -1億4300万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
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- 関係会社事業損失引当金
- 401億2300万
2023年3月
- 引当金
- 85億6400万
- 社債利息
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- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
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- 会計方針の変更による累積的影響額
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- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
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- 関係会社事業損失引当金
- 389億6100万