引当金、社債利息、品質補償損失他4件
2008年3月
- 引当金
- -
- 社債利息
- 4億4400万
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- リース賃借資産
- -
- 関係会社株式評価損
- 15億2400万
2009年3月
- 引当金
- -
- 社債利息
- 4億500万
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- リース賃借資産
- 163億1200万
- 関係会社株式評価損
- 0
2010年3月
- 引当金
- 56億3300万
- 社債利息
- 19億6900万
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- リース賃借資産
- 239億2900万
- 関係会社株式評価損
- -
2011年3月
- 引当金
- 46億6800万
- 社債利息
- 25億4100万
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- リース賃借資産
- 285億800万
- 関係会社株式評価損
- -
2012年3月
- 引当金
- 63億2300万
- 社債利息
- 24億9500万
- 品質補償損失
- 115億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- リース賃借資産
- 291億900万
- 関係会社株式評価損
- 0
2013年3月
- 引当金
- 69億8600万
- 社債利息
- 22億3200万
- 品質補償損失
- 0
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- リース賃借資産
- 645億1500万
- 関係会社株式評価損
- 50億5800万
2014年3月
- 引当金
- 5億4200万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- リース賃借資産
- 623億9700万
- 関係会社株式評価損
- 34億1400万
2015年3月
- 引当金
- 6億1000万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- 190億8300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- リース賃借資産
- -
- 関係会社株式評価損
- 21億2700万
2016年3月
- 引当金
- 4億2600万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -218億3000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- リース賃借資産
- -
- 関係会社株式評価損
- 8億2200万
2017年3月
2018年3月
2019年3月
- 引当金
- 25億1700万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- リース賃借資産
- -
- 関係会社株式評価損
- 204億1800万
2020年3月
- 引当金
- 24億5400万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- リース賃借資産
- -
- 関係会社株式評価損
- 24億5800万
2021年3月
- 引当金
- 58億400万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- リース賃借資産
- -
- 関係会社株式評価損
- 779億2200万
2022年3月
- 引当金
- 32億3900万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- リース賃借資産
- -
- 関係会社株式評価損
- 299億3000万
2023年3月
- 引当金
- 85億6400万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- リース賃借資産
- -
- 関係会社株式評価損
- 653億3200万