引当金、社債利息、品質補償損失他3件
2008年3月
- 引当金
- -
- 社債利息
- 4億4400万
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -2900万
- 流動資産計
- 1兆6426億
2009年3月
2010年3月
- 引当金
- 56億3300万
- 社債利息
- 19億6900万
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 流動資産計
- 1兆4175億
2011年3月
- 引当金
- 46億6800万
- 社債利息
- 25億4100万
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 流動資産計
- 1兆5225億
2012年3月
- 引当金
- 63億2300万
- 社債利息
- 24億9500万
- 品質補償損失
- 115億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 流動資産計
- 1兆4211億
2013年3月
- 引当金
- 69億8600万
- 社債利息
- 22億3200万
- 品質補償損失
- 0
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 流動資産計
- 1兆2218億
2014年3月
- 引当金
- 5億4200万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 流動資産計
- 1兆3742億
2015年3月
- 引当金
- 6億1000万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- 190億8300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 流動資産計
- 1兆2991億
2016年3月
- 引当金
- 4億2600万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -218億3000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 流動資産計
- 9659億5900万
2017年3月
- 引当金
- 4億8200万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 流動資産計
- 1兆1937億
2018年3月
- 引当金
- 15億1400万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 流動資産計
- 1兆2237億
2019年3月
- 引当金
- 25億1700万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 流動資産計
- 1兆1316億
2020年3月
- 引当金
- 24億5400万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 流動資産計
- 1兆811億
2021年3月
- 引当金
- 58億400万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 流動資産計
- 1兆1887億
2022年3月
- 引当金
- 32億3900万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 流動資産計
- 1兆2306億
2023年3月
- 引当金
- 85億6400万
- 社債利息
- -
- 品質補償損失
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 流動資産計
- 1兆870億