引当金、持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス、製品期末たな卸高他5件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 引当金
- 56億3300万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- 701億6300万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 減価償却費 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 19億1000万
2011年3月
- 引当金
- 46億6800万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- 907億6800万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 減価償却費 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 9億9200万
2012年3月
- 引当金
- 63億2300万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- 910億6900万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 減価償却費 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 25億4700万
2013年3月
- 引当金
- 69億8600万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- 546億8000万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 減価償却費 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -100億
- 有形固定資産の売却による収入
- 218億2600万
2014年3月
2015年3月
- 引当金
- 6億1000万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- 725億700万
- 製品期末たな卸高
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 減価償却費 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 180億7200万
2016年3月
- 引当金
- 4億2600万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- 708億3200万
- 製品期末たな卸高
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 423億4400万
- 減価償却費 - 健康・環境システム
- 96億9700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 241億8300万
2017年3月
- 引当金
- 4億8200万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- 423億800万
- 製品期末たな卸高
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 564億2700万
- 減価償却費 - 健康・環境システム
- 79億700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 38億1800万
2018年3月
- 引当金
- 15億1400万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 587億5800万
- 減価償却費 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 32億8900万
2019年3月
- 引当金
- 25億1700万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 629億4200万
- 減価償却費 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 207億6400万
2020年3月
- 引当金
- 24億5400万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 652億2800万
- 減価償却費 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 58億100万
2021年3月
- 引当金
- 58億400万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 665億400万
- 減価償却費 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 105億1800万
2022年3月
- 引当金
- 32億3900万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 401億2300万
- 減価償却費 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 92億1600万
2023年3月
- 引当金
- 85億6400万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 389億6100万
- 減価償却費 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 98億2800万