引当金、資本準備金、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション他4件
2007年3月
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 引当金
- 56億3300万
- 資本準備金
- 2614億1500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 法人税等合計
- 200万
2011年3月
- 引当金
- 46億6800万
- 資本準備金
- 2614億1500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 法人税等合計
- 196億8300万
2012年3月
- 引当金
- 63億2300万
- 資本準備金
- 2614億1500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 法人税等合計
- 1351億4000万
2013年3月
- 引当金
- 69億8600万
- 資本準備金
- 2690億7600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 法人税等合計
- 775億7900万
2014年3月
- 引当金
- 5億4200万
- 資本準備金
- 843億8400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 法人税等合計
- 329億8200万
2015年3月
- 引当金
- 6億1000万
- 資本準備金
- 843億8400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- 51億5100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- 6億7600万
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 法人税等合計
- 314億1300万
2016年3月
- 引当金
- 4億2600万
- 資本準備金
- 1億2500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- 16億1600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- 14億9100万
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 法人税等合計
- 220億6400万
2017年3月
- 引当金
- 4億8200万
- 資本準備金
- 12億5000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- 8億2300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- 67億4700万
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 法人税等合計
- 237億3800万
2018年3月
- 引当金
- 15億1400万
- 資本準備金
- 12億5000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 法人税等合計
- 187億1100万
2019年3月
- 引当金
- 25億1700万
- 資本準備金
- 12億5000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 法人税等合計
- 12億3400万
2020年3月
- 引当金
- 24億5400万
- 資本準備金
- 12億5000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 法人税等合計
- 177億7300万
2021年3月
- 引当金
- 58億400万
- 資本準備金
- 12億5000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 法人税等合計
- 142億1500万
2022年3月
- 引当金
- 32億3900万
- 資本準備金
- 12億5000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- -
- 法人税等合計
- 160億4500万
2023年3月
- 引当金
- 85億6400万
- 資本準備金
- 12億5000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- 51億9300万
- 法人税等合計
- 226億1000万
2024年3月
- 引当金
- -
- 資本準備金
- 12億5000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- のれん償却額 - ディスプレイデバイス
- 9億6500万
- 法人税等合計
- 125億2200万