引当金、別途積立金の積立、退職給付に係る負債他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 引当金
- 56億3300万
- 別途積立金の積立
- 0
- 退職給付に係る負債
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -222億5000万
2011年3月
- 引当金
- 46億6800万
- 別途積立金の積立
- 0
- 退職給付に係る負債
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -837億4900万
2012年3月
- 引当金
- 63億2300万
- 別途積立金の積立
- 60億
- 退職給付に係る負債
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -486億8600万
2013年3月
- 引当金
- 69億8600万
- 別途積立金の積立
- 0
- 退職給付に係る負債
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 707億5500万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 2285億1000万
2014年3月
- 引当金
- 5億4200万
- 別途積立金の積立
- -
- 退職給付に係る負債
- 1013億8300万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 752億1700万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 2069億7600万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 267億
2015年3月
- 引当金
- 6億1000万
- 別途積立金の積立
- -
- 退職給付に係る負債
- 852億7700万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 725億700万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -308億5800万
2016年3月
- 引当金
- 4億2600万
- 別途積立金の積立
- -
- 退職給付に係る負債
- 1173億4100万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 1375億300万
2017年3月
- 引当金
- 4億8200万
- 別途積立金の積立
- -
- 退職給付に係る負債
- 1100億7400万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -274億4600万
2018年3月
- 引当金
- 15億1400万
- 別途積立金の積立
- -
- 退職給付に係る負債
- 1011億100万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 48億200万
2019年3月
- 引当金
- 25億1700万
- 別途積立金の積立
- -
- 退職給付に係る負債
- 1066億3600万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 3581億1400万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 23億7100万
2020年3月
- 引当金
- 24億5400万
- 別途積立金の積立
- -
- 退職給付に係る負債
- 1032億1700万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -565億1100万
2021年3月
- 引当金
- 58億400万
- 別途積立金の積立
- -
- 退職給付に係る負債
- 835億5800万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 532億6600万
2022年3月
- 引当金
- 32億3900万
- 別途積立金の積立
- -
- 退職給付に係る負債
- 736億3000万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 4691億2600万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -214億6600万
2023年3月
- 引当金
- 85億6400万
- 別途積立金の積立
- -
- 退職給付に係る負債
- 720億1900万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 453億5400万
2024年3月
- 引当金
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 退職給付に係る負債
- 529億1100万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 480億1200万