6753 シャープ

時価

6400億円

PER 予

127.78倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.49倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、訴訟損失引当金繰入額、当期変動額合計他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出	訴訟損失引当金繰入額	当期変動額合計	従業員数 - エレクトロニックデバイス	減損損失 - プロダクトビジネス	法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
2009/03	-	-	-	-	-	-334億
2010/03	-	-	-	-	-	85.6億黒転
2011/03	-245億	-	-	-	-	-273億赤転
2012/03	-44.1億赤縮	-	-	-	-	-310億赤拡
2013/03	-3.66億赤縮	323億	-5103億	-	412億	-148億赤縮
2014/03	-19億赤拡	11.4億 -96.5%	723億黒転	-	117億 -71.5%	-201億赤拡
2015/03	-17.9億赤縮	21.4億 +88.5%	-1625億赤転	-	186億 +58.3%	-381億赤拡
2016/03	-2.2億赤縮	20.4億 -4.8%	-757億赤縮	-	-	-234億赤縮
2017/03	-93.7億赤拡	-	3390億黒転	-	-	-206億赤縮
2018/03	-63.6億赤縮	-	939億 -72.3%	-	-	-155億赤縮
2019/03	-33.9億赤縮	-	-444億赤転	-	-	-152億赤縮
2020/03	-27.2億赤縮	-	-872億赤拡	-	-	-110億赤縮
2021/03	-7.55億赤縮	-	932億黒転	-	-	-58.2億赤縮
2022/03	-	117億 +476.4%	1051億 +12.8%	7,108	-	-274億赤拡
2023/03	-0.26億赤縮	19.8億 -83.2%	-2468億赤転	6,069 -14.62%	-	-139億赤縮
2024/03	-1.66億赤拡	-	-649億赤縮	-	-	-101億赤縮

2009年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
訴訟損失引当金繰入額: -
当期変動額合計: -
従業員数 - エレクトロニックデバイス: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -334億1200万

2010年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
訴訟損失引当金繰入額: -
当期変動額合計: -
従業員数 - エレクトロニックデバイス: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: 85億5600万

2011年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -245億2400万
訴訟損失引当金繰入額: -
当期変動額合計: -
従業員数 - エレクトロニックデバイス: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -273億1800万

2012年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -44億500万
訴訟損失引当金繰入額: -
当期変動額合計: -
従業員数 - エレクトロニックデバイス: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -309億6500万

2013年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -3億6600万
訴訟損失引当金繰入額: 323億2100万
当期変動額合計: -5102億8300万
従業員数 - エレクトロニックデバイス: -
減損損失 - プロダクトビジネス: 412億2500万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -147億6900万

2014年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -18億9800万
訴訟損失引当金繰入額: 11億3500万
当期変動額合計: 723億3600万
従業員数 - エレクトロニックデバイス: -
減損損失 - プロダクトビジネス: 117億4200万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -200億8900万

2015年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -17億9400万
訴訟損失引当金繰入額: 21億4000万
当期変動額合計: -1624億6100万
従業員数 - エレクトロニックデバイス: -
減損損失 - プロダクトビジネス: 185億9200万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -380億5300万

2016年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -2億2000万
訴訟損失引当金繰入額: 20億3800万
当期変動額合計: -757億2600万
従業員数 - エレクトロニックデバイス: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -233億8600万

2017年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -93億6600万
訴訟損失引当金繰入額: -
当期変動額合計: 3390億1200万
従業員数 - エレクトロニックデバイス: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -206億1700万

2018年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -63億5600万
訴訟損失引当金繰入額: -
当期変動額合計: 939億1200万
従業員数 - エレクトロニックデバイス: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -155億4700万

2019年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -33億9300万
訴訟損失引当金繰入額: -
当期変動額合計: -443億8200万
従業員数 - エレクトロニックデバイス: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -152億800万

2020年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -27億2100万
訴訟損失引当金繰入額: -
当期変動額合計: -871億5500万
従業員数 - エレクトロニックデバイス: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -109億6800万

2021年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -7億5500万
訴訟損失引当金繰入額: -
当期変動額合計: 931億8000万
従業員数 - エレクトロニックデバイス: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -58億2000万

2022年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
訴訟損失引当金繰入額: 117億4700万
当期変動額合計: 1051億2900万
従業員数 - エレクトロニックデバイス: 7,108
減損損失 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -274億2500万

2023年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -2600万
訴訟損失引当金繰入額: 19億7600万
当期変動額合計: -2467億6300万
従業員数 - エレクトロニックデバイス: 6,069
減損損失 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -139億4600万

2024年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -1億6600万
訴訟損失引当金繰入額: -
当期変動額合計: -649億3700万
従業員数 - エレクトロニックデバイス: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -100億5200万