6753 シャープ

時価

6139億円

PER 予

122.59倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.3倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、退職給付に係る資産他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社事業損失引当金戻入額	持分法の適用範囲の変動	退職給付に係る資産	貸付金の回収による収入	小計	たな卸資産の増減額（△は増加）
2008/03	-	-	-	3.47億	3769億	-246億
2009/03	-	-	-	3065億大幅増	593億 -84.3%	272億黒転
2010/03	-	-	-	2263億 -26.2%	2985億 +403.5%	-223億赤転
2011/03	-	-	-	-	1992億 -33.3%	-837億赤拡
2012/03	-	-	-	-	-883億赤転	-487億赤縮
2013/03	-	-	-	-	-238億赤縮	2285億黒転
2014/03	-	-	-	-	2509億黒転	267億 -88.3%
2015/03	-	-	-	-	900億 -64.1%	-309億赤転
2016/03	-	-5百万	22.2億	-	377億 -58.1%	1375億黒転
2017/03	-	-	2.99億 -86.5%	-	1440億 +281.8%	-274億赤転
2018/03	-	-	27.9億 +831.8%	-	1226億 -14.9%	48億黒転
2019/03	31.1億	-	41.7億 +49.7%	-	891億 -27.3%	23.7億 -50.6%
2020/03	25.9億 -16.8%	-	73億 +74.9%	-	764億 -14.3%	-565億赤転
2021/03	54億 +108.5%	-	55.8億 -23.5%	-	2076億 +171.9%	533億黒転
2022/03	268億 +395.5%	-	103億 +84.3%	-	1018億 -51%	-215億赤転
2023/03	45.4億 -83%	-	62.1億 -39.6%	-	403億 -60.4%	454億黒転
2024/03	-	-	53.6億 -13.7%	-	1401億 +247.3%	480億 +5.9%

2008年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
貸付金の回収による収入: 3億4700万
小計: 3769億2200万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -245億5700万

2009年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
貸付金の回収による収入: 3065億2000万
小計: 592億9100万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 271億8000万

2010年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
貸付金の回収による収入: 2262億8100万
小計: 2985億1800万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -222億5000万

2011年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
貸付金の回収による収入: -
小計: 1992億4500万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -837億4900万

2012年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
貸付金の回収による収入: -
小計: -883億1200万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -486億8600万

2013年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
貸付金の回収による収入: -
小計: -237億5100万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 2285億1000万

2014年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
貸付金の回収による収入: -
小計: 2508億5000万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 267億

2015年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
貸付金の回収による収入: -
小計: 900億2900万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -308億5800万

2016年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
退職給付に係る資産: 22億2100万
貸付金の回収による収入: -
小計: 377億1600万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 1375億300万

2017年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 2億9900万
貸付金の回収による収入: -
小計: 1439億8600万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -274億4600万

2018年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 27億8600万
貸付金の回収による収入: -
小計: 1226億200万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 48億200万

2019年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 31億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 41億7200万
貸付金の回収による収入: -
小計: 891億1300万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 23億7100万

2020年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 25億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 72億9500万
貸付金の回収による収入: -
小計: 763億5100万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -565億1100万

2021年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 54億200万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 55億8400万
貸付金の回収による収入: -
小計: 2076億3300万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 532億6600万

2022年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 267億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 102億9300万
貸付金の回収による収入: -
小計: 1017億7800万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -214億6600万

2023年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 45億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 62億1400万
貸付金の回収による収入: -
小計: 403億4300万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 453億5400万

2024年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 53億6300万
貸付金の回収による収入: -
小計: 1401億200万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 480億1200万