関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、貸倒引当金他1件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金
- -60億7400万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金
- -51億7500万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 貸倒引当金
- -49億9700万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 貸倒引当金
- -27億3000万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 貸倒引当金
- -44億700万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 貸倒引当金
- -52億5900万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金
- -58億5000万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金
- -40億5400万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金
- -53億4900万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金
- -85億6200万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金
- -81億1800万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金
- -62億
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金
- -26億2900万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金
- -39億6100万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金
- -23億4200万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- 8,793
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金
- -30億4900万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- 9,951
2024年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貸倒引当金
- -50億2400万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -