関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、連結子会社の増加に伴う増加高他3件
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 1億9200万
- 棚卸資産
- 4543億5200万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 1019億2200万
- 現金及び預金
- 3887億8500万
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 0
- 棚卸資産
- 3999億8500万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -1258億1500万
- 現金及び預金
- 3369億3700万
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 4112億6300万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 43億9700万
- 現金及び預金
- 3484億1400万
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 4860億6000万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 194億100万
- 現金及び預金
- 2478億8800万
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 5274億8300万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -3760億7600万
- 現金及び預金
- 1953億2500万
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 3107億900万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -5453億4700万
- 現金及び預金
- 1919億4100万
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 2951億2600万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 115億5900万
- 現金及び預金
- 3795億9600万
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 3383億
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -2223億4700万
- 現金及び預金
- 2584億9300万
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 1843億1300万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -2559億7200万
- 現金及び預金
- 2753億9900万
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 2178億9200万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -248億7700万
- 現金及び預金
- 4821億1700万
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 2197億1400万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 702億2500万
- 現金及び預金
- 4223億200万
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 2414億8100万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 640億1200万
- 現金及び預金
- 2666億4800万
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 2928億4000万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 137億2600万
- 現金及び預金
- 2250億4900万
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 2630億6600万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 532億6300万
- 現金及び預金
- 3419億1700万
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 3102億8300万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- 739億9100万
- 現金及び預金
- 2873億6100万
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 2993億700万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -2608億4000万
- 現金及び預金
- 2620億5800万
2024年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 2695億8400万
- 親会社株主に帰属する当期純損失（△）
- -1499億8000万
- 現金及び預金
- 2271億3000万