6753 シャープ

時価

6172億円

PER 予

123.24倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.33倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、連結子会社の増加に伴う増加高他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社事業損失引当金戻入額		持分法の適用範囲の変動		連結子会社の増加に伴う増加高		棚卸資産		親会社株主に帰属する当期純損失（△）
2008/03	-		-		192百万		4544億		1019億
2009/03	-		-		0	-100%	4000億	-12%	-1258億	赤転
2010/03	-		-26百万		-		4113億	+2.8%	44億	黒転
2011/03	-		996百万	黒転	-		4861億	+18.2%	194億	+341.2%
2012/03	-		169百万	-83%	-		5275億	+8.5%	-3761億	赤転
2013/03	-		0	-100%	-		3107億	-41.1%	-5453億	赤拡
2014/03	-		-		-		2951億	-5%	116億	黒転
2015/03	-		-		-		3383億	+14.6%	-2223億	赤転
2016/03	-		-		-		1843億	-45.5%	-2560億	赤拡
2017/03	-		-		-		2179億	+18.2%	-249億	赤縮
2018/03	-		-		-		2197億	+0.8%	702億	黒転
2019/03	31.1億		-		-		2415億	+9.9%	640億	-8.8%
2020/03	25.9億	-16.8%	-		-		2928億	+21.3%	137億	-78.6%
2021/03	54億	+108.5%	-		-		2631億	-10.2%	533億	+288%
2022/03	268億	+395.5%	-		-		3103億	+17.9%	740億	+38.9%
2023/03	45.4億	-83%	-		-		2993億	-3.5%	-2608億	赤転
2024/03	-		-		-		2696億	-9.9%	-1500億	赤縮

2008年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 1億9200万
棚卸資産: 4543億5200万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 1019億2200万

2009年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 0
棚卸資産: 3999億8500万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -1258億1500万

2010年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 4112億6300万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 43億9700万

2011年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 4860億6000万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 194億100万

2012年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 5274億8300万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -3760億7600万

2013年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 0
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3107億900万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -5453億4700万

2014年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2951億2600万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 115億5900万

2015年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3383億
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -2223億4700万

2016年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 1843億1300万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -2559億7200万

2017年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2178億9200万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -248億7700万

2018年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2197億1400万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 702億2500万

2019年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 31億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2414億8100万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 640億1200万

2020年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 25億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2928億4000万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 137億2600万

2021年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 54億200万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2630億6600万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 532億6300万

2022年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 267億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3102億8300万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 739億9100万

2023年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 45億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2993億700万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -2608億4000万

2024年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2695億8400万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -1499億8000万