6753 シャープ

時価

6406億円

PER 予

127.91倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.49倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、連結子会社の増加に伴う増加高他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社事業損失引当金戻入額	持分法の適用範囲の変動	連結子会社の増加に伴う増加高	棚卸資産	親会社株主に帰属する当期純損失（△）	退職給付に係る調整累計額
2008/03	-	-	192百万	4544億	1019億	-
2009/03	-	-	0 -100%	4000億 -12%	-1258億赤転	-
2010/03	-	-26百万	-	4113億 +2.8%	44億黒転	-
2011/03	-	996百万黒転	-	4861億 +18.2%	194億 +341.2%	-
2012/03	-	169百万 -83%	-	5275億 +8.5%	-3761億赤転	-
2013/03	-	0 -100%	-	3107億 -41.1%	-5453億赤拡	-
2014/03	-	-	-	2951億 -5%	116億黒転	-1094億
2015/03	-	-	-	3383億 +14.6%	-2223億赤転	-796億赤縮
2016/03	-	-	-	1843億 -45.5%	-2560億赤拡	-1008億赤拡
2017/03	-	-	-	2179億 +18.2%	-249億赤縮	-953億赤縮
2018/03	-	-	-	2197億 +0.8%	702億黒転	-793億赤縮
2019/03	31.1億	-	-	2415億 +9.9%	640億 -8.8%	-762億赤縮
2020/03	25.9億 -16.8%	-	-	2928億 +21.3%	137億 -78.6%	-436億赤縮
2021/03	54億 +108.5%	-	-	2631億 -10.2%	533億 +288%	-176億赤縮
2022/03	268億 +395.5%	-	-	3103億 +17.9%	740億 +38.9%	-37.5億赤縮
2023/03	45.4億 -83%	-	-	2993億 -3.5%	-2608億赤転	-162億赤拡
2024/03	-	-	-	2696億 -9.9%	-1500億赤縮	-13.8億赤縮

2008年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 1億9200万
棚卸資産: 4543億5200万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 1019億2200万
退職給付に係る調整累計額: -

2009年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 0
棚卸資産: 3999億8500万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -1258億1500万
退職給付に係る調整累計額: -

2010年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 4112億6300万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 43億9700万
退職給付に係る調整累計額: -

2011年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 4860億6000万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 194億100万
退職給付に係る調整累計額: -

2012年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 5274億8300万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -3760億7600万
退職給付に係る調整累計額: -

2013年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 0
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3107億900万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -5453億4700万
退職給付に係る調整累計額: -

2014年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2951億2600万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 115億5900万
退職給付に係る調整累計額: -1093億6700万

2015年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3383億
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -2223億4700万
退職給付に係る調整累計額: -795億6600万

2016年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 1843億1300万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -2559億7200万
退職給付に係る調整累計額: -1007億9900万

2017年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2178億9200万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -248億7700万
退職給付に係る調整累計額: -952億9600万

2018年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2197億1400万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 702億2500万
退職給付に係る調整累計額: -793億3000万

2019年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 31億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2414億8100万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 640億1200万
退職給付に係る調整累計額: -762億800万

2020年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 25億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2928億4000万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 137億2600万
退職給付に係る調整累計額: -436億4600万

2021年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 54億200万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2630億6600万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 532億6300万
退職給付に係る調整累計額: -176億1700万

2022年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 267億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3102億8300万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: 739億9100万
退職給付に係る調整累計額: -37億4500万

2023年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 45億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2993億700万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -2608億4000万
退職給付に係る調整累計額: -162億1100万

2024年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2695億8400万
親会社株主に帰属する当期純損失（△）: -1499億8000万
退職給付に係る調整累計額: -13億8100万