関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、関係会社事業損失引当金他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 当期純損失（△）
- -
- 当期製品製造原価
- 9554億1600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 当期純損失（△）
- 211億9700万
- 当期製品製造原価
- 1兆1986億
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 当期純損失（△）
- -3735億6900万
- 当期製品製造原価
- 9713億3100万
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 当期純損失（△）
- -5437億6600万
- 当期製品製造原価
- 9322億8400万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
2014年3月
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 当期純損失（△）
- -2202億4700万
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 423億4400万
- 当期純損失（△）
- -2531億8600万
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 564億2700万
- 当期純損失（△）
- -243億2500万
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 587億5800万
- 当期純損失（△）
- 707億500万
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 629億4200万
- 当期純損失（△）
- 571億9400万
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 652億2800万
- 当期純損失（△）
- 145億5800万
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 665億400万
- 当期純損失（△）
- 522億2700万
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 401億2300万
- 当期純損失（△）
- 737億5600万
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 389億6100万
- 当期純損失（△）
- -2616億5400万
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2024年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 当期純損失（△）
- -1500億8500万
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -